60代の車買い替えで注意したいこと7選！購入前に確認すべきポイント

60代の車買い替えで後悔しないためには、安全装備・乗降性・維持費・買い替え時期・支払い方法・免許返納・下取りの7つを確認することが重要です。

特に大切なのは、今の生活に合う車を選びながら、5年後・10年後の家計や運転環境の変化にも備えることです。

「退職金からいくら使っていいの？」「70代まで乗るなら新車と中古車のどちらが安心？」という疑問について、具体的な計算例や車種選びのポイントを交えながら解説していきますね。

60代の車買い替えで後悔しないための注意点7選とは？

60代の車買い替えでは、安全性・運転のしやすさ・家計への負担を一緒に考えることが基本になります。

若い頃は家族全員が乗れる広さを優先していても、60代になると買い物や通院、夫婦での旅行など、車の役割が変わることがありますよね。

購入前に確認したい注意点を7つに整理しました。

注意点	購入前に確認すること
① 安全装備	衝突被害軽減ブレーキ、踏み間違い対策
② 乗降性・運転のしやすさ	座面の高さ、視界、車庫入れ
③ 維持費	税金、燃料代、保険、車検、整備費
④ 買い替え時期	現在の車の状態、修理費、安全性能
⑤ 支払い方法	退職金、現金、ローン、残価設定型、リース
⑥ 免許返納	保有予定年数、途中売却、返納後の交通手段
⑦ 下取り・手続き	査定額、値引き、所有権、任意保険

この7項目は別々の問題に見えて、実は深くつながっています。

例えば、安全装備の充実した新車でも、購入後に生活費が不足してしまえば、安心できる買い替えとはいえません。

反対に、安さだけで中古車を選ぶと、必要な安全装備が付いていなかったり、購入後に修理費がかさんだりする可能性があります。

私は、60代の車選びでは「何を買うか」の前に、「これからどんな生活で使うか」を整理することが重要だと考えています。

60代になると車の選び方はどう変わる？

60代の車選びを考えるうえで参考になるのが、実際の乗り換え動向です。

市場調査会社インテージが2025年10月24日に公表した、同社の自動車市場分析サービス「Car-kit®」を用いた分析では、60代の平均最終支払額は293万円でした。

この金額は、値引きや下取りを差し引いた後の平均最終支払額として示されたものです。

同じ分析では、50代が316万円、70代以上が261万円となっており、対象者の年代が上がるにつれて平均支払額が低くなる傾向が見られます。

また、調査対象の60代では、子どもと同居していない割合が46％でした。

ただし、ここで注意したい点があります。

この調査は、2020年以降に新車を購入し、その直前にミドルサイズ以上のミニバンを所有していた人を対象としています。

60代全体の平均購入額や家族構成を示した統計ではありません。

それでも、大きなミニバンから次の車を選ぶ際に、家族構成や生活環境の変化が関係している可能性を考えるうえで、興味深いデータですよね。

60代ではシエンタ・フリード・ルーミーが選択肢に

同じインテージの分析では、60代以上の乗り換え先として、トヨタのシエンタやホンダのフリードが上位に入り、トヨタのルーミーも3位に入っています。

これらの車に共通するのは、比較的コンパクトな車体と、日常生活で使いやすい室内空間です。

シエンタやフリードは、仕様によって3列シートを選べるため、普段は夫婦二人でも、ときどき家族を乗せたい方に向いています。

ルーミーは5人乗りのコンパクトな車体にスライドドアを組み合わせており、買い物や近距離の移動で使いやすい特徴があります。

ただし、調査結果だけで、購入者が乗降性や維持費を理由に選んだと断定することはできません。

私は、この傾向を「大きな車を卒業する」というより、必要な広さを残しながら、毎日の扱いやすさを重視する車選びとして捉えています。

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60代の車買い替えで安全装備・乗降性・維持費はどう確認する？

60代の車選びでは、安全装備の名称だけでなく、実際にどのような場面で役立つのかを確認しましょう。

さらに、乗り降りのしやすさや年間維持費も、購入前に比較しておきたいポイントです。

① 安全装備は年式・グレード・作動条件まで確認する

まず確認したいのは、衝突被害軽減ブレーキとペダル踏み間違い時の加速抑制機能です。

長年運転してきた方ほど、運転技術には自信があるものですよね。

しかし、運転経験が豊富であっても、体調や視力、注意力の変化によって、運転時の判断に影響が出ることがあります。

警察庁の「高齢運転者の交通事故状況」に関する公表資料では、75歳以上の運転者による死亡事故について、人的要因や事故類型などが分析されています。

操作不適などが事故要因として取り上げられており、安全運転支援技術を検討する理由の一つになります。

ただし、75歳以上の事故傾向を、そのまま60代全体に当てはめることはできません。

私は、60代のうちから安全装備に慣れておくことを、将来への備えとして考えています。

国が普及を進めてきた安全運転サポート車、いわゆる「サポカー」も参考になります。

従来の「サポカーSワイド」は、次の機能を備える区分として設けられました。

• 歩行者に対応する衝突被害軽減ブレーキ
• ペダル踏み間違い時の加速抑制装置
• 車線逸脱警報
• 先進ライト

ただし、サポカーの区分だけで、最新の安全性能やすべての機能を判断できるわけではありません。

特に注意したいのが、同じ車種でも年式やグレードによって安全装備が異なることです。

例えば、同じ車名の中古車を2台比較するとしましょう。

一方は前方の障害物に対応する踏み間違い対策を備えていても、もう一方は後退時にも対応する仕様かもしれません。

また、歩行者や自転車の検知条件、夜間の対応範囲なども、システムによって違いがあります。

これは特定車種の装備差を示したものではなく、比較時に確認したい項目の例です。

中古車を選ぶ場合には、車名や「安全装備付き」という販売表示だけで判断しないことが重要です。

販売店では、次のように質問してみてください。

「この車の踏み間違い対策は、前進時と後退時の両方に対応していますか？」

「衝突被害軽減ブレーキは、歩行者や自転車にも対応していますか？」

「この年式とグレードに付いている安全装備を、取扱説明書で確認できますか？」

この3つを確認するだけでも、装備の違いを理解しやすくなります。

JNCAPの安全性能評価はどう見る？

車の安全性能を比較するときには、国土交通省と自動車事故対策機構（NASVA）が実施するJNCAPの評価が参考になります。

JNCAPでは、衝突安全性能や予防安全性能などを、試験結果に基づいて評価しています。

評価結果はNASVAの「自動車アセスメント」で確認できます。

ただし、評価制度や試験条件は年度によって変更されるため、異なる年度の車を点数だけで単純比較することには注意が必要です。

また、衝突被害軽減ブレーキは、悪天候や逆光などの条件によって十分に作動しない場合があります。

安全装備は事故を完全に防ぐものではなく、運転者を支援する仕組みです。

私は、車の安全性能を確認するとき、装備の有無・対応範囲・作動しない条件の3つをセットで見ることをおすすめします。

② 車体の小ささより乗り降りと視界を重視する

60代の車買い替えでは、車体が小さいことと運転しやすいことを同じ意味で考えないようにしましょう。

例えば、大きなミニバンからコンパクトカーに乗り換えると、狭い駐車場で扱いやすくなる可能性があります。

しかし、車高の低い車では、乗り込むときに腰を深く落とす必要があります。

反対に、車高の高いSUVでは、足を大きく上げなければならない場合があります。

大切なのは、自分の体格や普段の動作に合っているかどうかです。

販売店では、運転席に一度座るだけでなく、何度か乗り降りしてみてください。

座面の高さやドアの開き方、足の運び方が自然かどうかを確認しましょう。

また、運転席からの視界も重要です。

車のデザインによっては、斜め前方や後方に見えにくい部分があります。

バックカメラや全周囲カメラがあっても、直接確認できる範囲には違いがあります。

私が特におすすめしたいのは、普段利用する駐車場を思い浮かべながら試乗することです。

例えば、スーパーの駐車場で隣に車が止まっている場面や、自宅の車庫へバックで入れる場面を想像してみましょう。

カタログでは魅力的に見えた車でも、実際に運転すると車幅や死角が気になることがあります。

試乗では、走りの楽しさだけでなく、毎日無理なく扱えるかどうかを確かめたいですね。

③ 燃費だけでなく年間維持費の総額を比較する

60代の車買い替えでは、購入価格と同じくらい年間維持費を重視しましょう。

退職後は、現役時代と収入の状況が変わる方も多いですよね。

購入時に予算内だった車でも、維持費が大きければ、旅行や趣味に使えるお金が減ってしまいます。

例えば、普通車と軽自動車では税金の負担が異なります。

2019年10月以降に初回新規登録された自家用乗用車で、排気量1,000cc超〜1,500cc以下の場合、自動車税種別割の標準税率は年30,500円です。

一方、2015年4月以降に最初の新規検査を受けた自家用軽乗用車では、軽自動車税種別割の標準税率は年10,800円です。

比較項目	普通車1.5L以下の例	軽自動車の例
年間の税額	30,500円	10,800円
10年間の単純合計	305,000円	108,000円

この条件なら、年間の税額差は19,700円です。

10年間では197,000円の差になりますが、税制や車両条件が変わらないと仮定した計算です。

登録時期や経過年数、環境性能などによって税額が異なる場合があります。

税額を確認するときは、総務省の地方税制度に関する案内や、各都道府県・市区町村の公式情報を確認してください。

次に、燃料代も比較してみましょう。

年間8,000km走行し、ガソリン価格を1Lあたり170円と仮定します。

燃費20km/Lの車なら、年間燃料代は約68,000円です。

燃費25km/Lの車なら、年間約54,400円となります。

差額は年間13,600円です。

ただし、実際の燃費は道路状況やエアコンの使用、運転方法によって変わります。

また、燃費のよいハイブリッド車は、同じ車種のガソリン車より購入価格が高い場合があります。

年間走行距離が少ない方では、燃料代の節約だけで購入価格の差を回収することが難しいかもしれません。

維持費を比較するときには、税金や燃料代だけでなく、任意保険、車検、タイヤ、バッテリー、駐車場代なども含めて考えましょう。

例えば、年間維持費が24万円なら、月平均2万円です。

年金生活に入った後でも、この金額を無理なく支払えるかどうかを考えると、購入予算を決めやすくなります。

私は、維持費を「年間いくらかかるか」だけでなく、「毎月の生活費からいくら確保する必要があるか」で考えることが重要だと思います。

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60代の車買い替え時期と退職金の使い方はどう決める？

60代で車を買い替える際には、現在の車の状態と、退職後に使える資金を確認することが重要です。

特に退職金を利用する場合は、購入後に残る生活資金まで計算しておきましょう。

④ 10年・10万kmだけで買い替え時期を決めない

車の買い替え時期は、年式や走行距離だけでなく、現在の車の状態と今後の修理費用で判断しましょう。

「10年乗ったら買い替え」「10万kmを超えたら寿命」という話を聞いたことがある方も多いでしょう。

しかし、10年や10万kmは慣用的な目安であり、法律で定められた車の寿命ではありません。

定期的に整備されていれば、それ以上乗り続けられる車もあります。

一方、走行距離が短くても、ゴム部品や冷却系統、エアコンなどに経年劣化が生じる場合があります。

例えば、車検時に20万円の修理見積もりが出たとしましょう。

このとき、20万円という金額だけで買い替えを決める必要はありません。

修理後に数年間使える見込みなら、新しい車を購入するより経済的な可能性があります。

反対に、今後も高額な修理が続く見込みなら、買い替えを検討する理由になります。

整備担当者には、次のように質問してみてください。

「今回の整備以外に、今後2〜3年で交換が必要になりそうな高額部品はありますか？」

この質問によって、今回の車検費用だけでなく、将来の整備負担も考えやすくなります。

さらに、現在の車に衝突被害軽減ブレーキや踏み間違い対策がない場合は、安全性能の違いも判断材料になります。

私は、修理費だけを見て買い替えを決めるのではなく、修理後にどのくらい安心して使えるかまで確認することをおすすめします。

⑤ 退職金から車の購入予算を決める方法

60代で車を購入するときは、退職金や預貯金をどこまで使えるのか、先に決めておくことが重要です。

長年働いてきた自分へのご褒美として、少し高価な車を購入したいと考える方もいるでしょう。

その気持ちは自然なことですし、車を楽しむことも大切ですよね。

ただし、退職後には住宅の修繕費や医療費、家電の買い替えなど、予想外の支出が発生することもあります。

そこで、車の購入予算を決めるためのモデルケースを考えてみましょう。

退職金1,000万円なら車にいくら使える？

例えば、退職金1,000万円を受け取る予定の方が、300万円の車を購入しようとしているケースです。

ここでは、退職金以外の預貯金や年金収入は一旦考慮せず、退職金の使い道だけを整理します。

資金の使い道	仮の金額
退職金	1,000万円
緊急時の生活予備資金	300万円
住宅修繕・家電買い替えなど	200万円
将来の医療・介護などへの備え	200万円
車の購入に回せる残額	300万円

これは説明用の仮定であり、すべての60代に適した資金配分を示すものではありません。

このケースでは、300万円の車を購入しても、ほかの用途として700万円を確保する計算になります。

しかし、これだけで購入してよいと判断することはできません。

なぜなら、退職後の毎月の収支によって、必要な予備資金が変わるからです。

例えば、年金などの手取り収入が月20万円、生活費が月23万円だと仮定します。

この場合、毎月3万円、年間36万円の不足が生じます。

10年間では単純計算で360万円の不足となり、預貯金などから補う必要があります。

さらに、車の維持費が生活費に含まれていなければ、その分も追加で必要です。

つまり、退職金1,000万円という金額だけでは、車の購入予算を決められないのですね。

私は、退職金から車の予算を決める際には、次の順番で考えることをおすすめします。

• 退職後の年間収入と生活費を確認する
• 今後5年から10年間の収支不足を試算する
• 緊急時の予備資金と予定している大きな支出を確保する
• 残った資金から車の購入予算を決める

ここで重要なのは、退職金の何％までなら使ってよいという一律の正解はないということです。

住宅ローンの有無や年金収入、預貯金、家族構成によって、無理のない金額は変わります。

退職金を使うこと自体が問題なのではありません。

購入した後も、生活に必要なお金を確保できるかどうかが判断の中心になります。

現金・通常ローン・残価設定型では総支払額がどう違う？

同じ車を購入する場合でも、支払い方法によって手元に残る資金や総支払額が変わります。

ここでは、200万円を支払う必要がある車を例に、支払い方法の違いを比較します。

通常ローンは、借入額200万円、年利3％、返済期間5年、元利均等返済と仮定します。

残価設定型クレジットは、比較のため、頭金なし、5年後の据置額80万円、年利3％、60回払い相当という仮の条件を設定します。

支払い方法	毎月の負担の目安	最終的な支払い
現金一括	月々の返済なし	200万円
通常ローン	約35,900円	総額約216万円
残価設定型	約24,000円前後の試算例	最終回に据置額80万円などの精算が必要

残価設定型の月額は、据置額を含む残高に年利3％相当の負担がかかると仮定した概算です。

実際の返済回数、金利計算、最終回の扱いによって金額は変わるため、特定の金融商品の見積額ではありません。

この仮定では、残価設定型で最終的に車を買い取る場合、総支払額はおおむね220万円台になる計算です。

通常ローンより月々の負担が小さくても、最終的に支払う金額が安いとは限らないことが分かります。

残価設定型クレジットでは、契約によって据置額も金利計算の対象になる場合があります。

また、契約終了時に車を返却する場合には、走行距離や車両状態などの条件が設けられていることがあります。

返却時の精算費用や、買い取り時の最終回支払額を必ず確認してください。

現金一括払いには金利負担がないというメリットがありますが、手元の資金が大きく減る点には注意が必要です。

通常ローンなら預貯金を残しやすい一方、退職後も返済が続く可能性があります。

カーリースも選択肢になりますが、月額料金に含まれる費用や中途解約条件は契約によって異なります。

例えば、65歳で7年間のリース契約を結ぶと、契約終了時は72歳です。

その間に運転をやめることになった場合、中途解約にまとまった費用が必要になる可能性があります。

私は、60代の支払い方法を選ぶ際には、月々の安さだけでなく、生活が変化したときに契約を見直せるかを重視したいと考えています。

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60代の車買い替えで免許返納と下取りはどう考える？

60代の車買い替えでは、将来いつまで運転するかを正確に決める必要はありません。

ただし、予定より早く車を手放す可能性を考え、売却や契約終了の条件を確認しておくことが重要です。

⑥ 免許返納を見据えて5年・10年の保有計画を考える

60代で車を買い替える場合、購入した車を何年間使う予定なのかを考えておきましょう。

もちろん、免許返納に決まった年齢はありません。

70代でも安全に運転できる方がいる一方、健康状態や運転環境によっては、それ以前に運転を控える判断が必要になる場合もあります。

警察庁が案内する運転免許更新制度では、更新期間満了日時点で70歳以上の方は、高齢者講習の対象になります。

また、75歳以上の方は認知機能検査の対象です。

さらに、75歳以上で一定の違反歴がある方は、運転技能検査の対象になります。

すべての75歳以上の方が運転技能検査を受けるわけではありません。

制度の詳細は、警察庁の「高齢運転者の運転免許証更新手続」などの公式案内で確認できます。

例えば、75歳を一つの見直し時期として考えると、購入年齢によって次のような違いがあります。

購入年齢	75歳までの期間	考えておきたいこと
60歳	15年間	長期保有と途中買い替え
65歳	10年間	退職後の維持費と資金計画
69歳	6年間	途中売却と契約終了条件

75歳は免許返納を義務付ける年齢ではありません。

ここでは、認知機能検査などの制度も踏まえ、計画上の見直し時期として設定しています。

私は、60代の車選びで「最後の一台」という言葉にこだわりすぎない方がよいと考えています。

大切なのは、最後まで乗り切ることではなく、必要な期間、安全で快適に使えることです。

5年・10年の実質負担額で比較する

車の購入価格が安いからといって、保有期間全体の負担まで小さいとは限りません。

そこで、購入価格だけでなく、維持費と売却額を含めた実質負担額で比較してみましょう。

計算の考え方は次のとおりです。

実質負担額＝購入時の現金価格・諸費用＋保有期間中の維持費＋金利・手数料－売却時の受取額

ここでは、購入時の現金価格と諸費用を基準にしているため、ローンの金利を二重に計上しない計算方法です。

なお、購入時の総支払額に金利や手数料がすでに含まれている場合は、それらを再加算する必要はありません。

分かりやすくするため、現金購入を想定した2台の比較例を見てみましょう。

比較項目	A車	B車
購入時の総支払額	250万円	200万円
5年間の維持費	75万円	100万円
5年後の売却額	80万円	40万円
5年間の実質負担額	245万円	260万円
1年あたりの実質負担額	49万円	52万円

これは計算方法を説明するための仮定であり、特定車種の実際の維持費や査定額ではありません。

購入時には、B車の方が50万円安くなっています。

しかし、5年間の維持費と売却額まで考慮すると、A車の方が15万円安い計算になります。

つまり、購入時の価格差だけでは、本当に経済的な車を判断できないのですね。

ただし、将来の売却価格は確実ではありません。

車種や走行距離、車両状態、中古車市場の需要によって変わるため、売却額を高く見積もりすぎないことも重要です。

私は、60代の車買い替えでは「5年で手放しても家計に無理がなく、10年乗れればさらに満足できる車」という考え方が役立つと思います。

免許返納後の交通費も考えておく

車を手放した後には、自動車税や車検、燃料代などの支出が減ります。

しかし、買い物や通院、外出のためにタクシーや公共交通機関を利用する費用が必要になる場合があります。

例えば、タクシー代として月15,000円を使うと仮定すると、年間18万円です。

5年間では90万円になります。

これは説明用の試算ですが、車を売却した代金を将来の移動費に充てるという考え方もできます。

ただし、公共交通機関が少ない地域では、車を手放すことで生活の自由度が大きく変わる可能性があります。

そこで、免許返納を考える際には、住んでいる自治体の公式サイトで交通支援制度を確認してみましょう。

自治体によっては、高齢者向けのバス運賃助成やタクシー利用支援、デマンド交通などを実施している場合があります。

ただし、対象年齢や利用条件、支援内容は地域によって異なります。

確認するときには、自治体名と「高齢者 交通支援」「免許返納 支援」「デマンド交通」などの言葉を組み合わせて調べると見つけやすくなります。

私は、車を買い替えるときから返納後の移動手段まで考えておくことが、長く安心して暮らすための備えになると思います。

⑦ 下取り価格と値引きを分けて確認する

60代の車買い替えでは、下取り価格だけで売却先を決めず、新車の値引きと分けて比較しましょう。

ディーラーに下取りを依頼すれば、新車の購入と古い車の引き渡しをまとめて進められます。

一方、買取専門店では、中古車市場の需要によって、ディーラーより高い査定額が提示される場合があります。

ただし、買取専門店の方が必ず高く売れるわけではありません。

ここで注意したいのが、下取り額と新車の値引き額の関係です。

例えば、同じ新車について、次の2つの見積もりが提示されたとしましょう。

比較項目	見積もりA	見積もりB
新車の購入総額	300万円	300万円
新車の値引き	20万円	10万円
下取り価格	50万円	60万円
最終支払額	230万円	230万円

これは説明用の仮定です。

見積もりBでは下取り価格が10万円高くなっていますが、新車の値引きは10万円少なくなっています。

そのため、最終支払額はどちらも230万円です。

下取り価格だけを見るとBの方が得に見えますが、実際の支払額に差はありません。

私は、見積書を比較するときには、下取りありと下取りなしの両方を作成してもらうことをおすすめします。

さらに、値引き前の車両価格、オプション費用、諸費用を同じ条件にそろえると、比較しやすくなります。

また、売却時には引き渡し日や入金日、契約後の減額条件も確認しましょう。

新車の納車前に古い車を引き渡すと、車が使えない期間が生じることがあります。

レンタカーなどの費用が必要になれば、査定額の差が小さくなるかもしれません。

名義変更と任意保険の切り替えも忘れずに

車を売却するときには、車検証上の所有者を確認することも重要です。

ローンが残っている車では、販売会社や信販会社が所有者になっている場合があります。

その場合、売却前に所有権解除などの手続きが必要になることがあります。

また、普通車を年度途中で売却して名義変更しただけでは、自動車税種別割が都道府県から月割還付されるわけではありません。

抹消登録を行った場合には、一定の条件で月割還付の対象となります。

軽自動車税種別割には、原則として月割還付制度がありません。

さらに、新しい車への買い替えでは、任意保険の車両入替手続きも忘れないようにしましょう。

納車日や車両情報を保険会社へ伝え、補償が適切に引き継がれるようにする必要があります。

車両保険の金額や補償内容も、新しい車に合わせて見直しておきたいですね。

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60代はどんな車に買い替えると後悔しにくい？

60代に向いている車は、年齢だけで決まるものではありません。

普段の利用人数、年間走行距離、予算、駐車環境によって、適した車は変わります。

例えば、夫婦二人での買い物や通院が中心なら、軽自動車やコンパクトカーが候補になります。

一方、旅行や高速道路を使う機会が多い方なら、走行安定性や長距離運転の快適性も重視したいところです。

ここでは、60代の車選びで比較しやすい代表的な車種を整理します。

車種	乗車定員	後席ドア	主な特徴
ホンダ N-BOX	4人	スライドドア	背の高い室内、軽自動車の維持費
スズキ ソリオ	5人	スライドドア	コンパクトな普通車、5人乗り
トヨタ シエンタ	5人・7人	スライドドア	仕様によって3列シートを選択可能
ホンダ フリード	5人・6人・7人	スライドドア	仕様によって多人数乗車に対応

乗車定員は仕様によって異なります。購入時には、希望するグレードや駆動方式の設定をメーカー公式情報で確認してください。

N-BOXとソリオはどちらが向いている？

近距離の買い物や通院が中心で、乗車人数が4人以内なら、N-BOXは有力な候補になります。

軽自動車なので、自動車税種別割の負担を抑えやすく、車体もコンパクトです。

一方、ソリオは5人乗りの普通車です。

N-BOXより車体が大きいものの、比較的コンパクトなサイズにスライドドアを組み合わせています。

例えば、夫婦二人で使うことがほとんどでも、ときどき家族を含めて5人で移動するなら、ソリオの方が用途に合う可能性があります。

ただし、5人乗車時の快適性や荷物の積載量は、実車で確認したいところです。

シエンタとフリードは家族を乗せる機会がある方に

シエンタとフリードは、普段は少人数で使いながら、ときどき家族を乗せたい方に向いています。

シエンタは、コンパクトな車体にスライドドアを組み合わせ、5人乗りと7人乗りが用意されています。

フリードも、仕様によって5人・6人・7人乗りを選べます。

特に6人乗り仕様では、2列目に独立したシートを採用するタイプがあります。

ただし、3列目シートを使う場合には、荷室の広さや乗り降りのしやすさを確認する必要があります。

私は、60代の車選びでは、普段の乗車人数と、年に数回の多人数乗車を分けて考えることをおすすめします。

年に数回しか6人以上で移動しないのであれば、そのためだけに大きな車を所有する必要があるか、レンタカーなども含めて検討する価値があります。

燃費のよい車が必ず得とは限らない

年間走行距離が少ない方と多い方では、燃費性能の価値が変わります。

例えば、燃費20km/Lと25km/Lの車を比較してみましょう。

ガソリン価格を170円/Lと仮定した場合、年間5,000km走行では燃料代の差は約8,500円です。

一方、年間15,000km走行なら、差額は約25,500円になります。

同じ燃費差でも、走行距離によって年間の節約額は3倍になります。

年間走行距離が少ない方なら、燃費性能だけでなく、購入価格や乗り降りのしやすさを優先する考え方もあります。

反対に、長距離を頻繁に走る方なら、燃費性能や運転支援機能に予算をかける価値が高まるでしょう。

私は、車種を決める前に、まず過去1年間の走行距離を確認することをおすすめします。

退職後に通勤がなくなる予定なら、今後の走行距離が減る可能性も考えておきたいですね。

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60代の車買い替えで失敗しないための最終確認は？

60代の車買い替えでは、契約前に安全装備、試乗結果、維持費、資金計画、売却条件を確認することが重要です。

ここまでの内容を踏まえて、販売店へ行く前のチェック項目を整理しました。

• 安全装備：衝突被害軽減ブレーキと踏み間違い対策の内容を確認したか
• 乗降性：運転席への乗り降りや視界を実車で確認したか
• 維持費：税金、燃料代、保険、車検費用を年額で試算したか
• 買い替え時期：現在の車の修理費と今後の整備見込みを確認したか
• 支払い方法：退職後の生活費と予備資金を確保したうえで予算を決めたか
• 免許返納：5年後・10年後の保有計画と途中売却を考えたか
• 下取り・手続き：下取り価格と値引きを分け、納車日や保険切り替えを確認したか

特に大切なのは、試乗と見積書の確認です。

カタログの数字だけでは、実際の乗り降りや車庫入れのしやすさは分かりません。

また、見積書では車両本体価格だけでなく、メーカーオプション、販売店オプション、税金、登録関係費用、その他の諸費用を確認しましょう。

不要な付属品やサービスが含まれていないかも、落ち着いて見直してみてください。

そして、可能であれば複数の車種を同じ条件で比較しましょう。

購入価格だけでなく、年間維持費や安全装備、運転のしやすさを並べて考えると、自分に合った一台を見つけやすくなります。

今の車に乗り続けるか迷ったら？

現在の車に大きな不具合がなく、安全性にも不安がない場合は、急いで買い替える必要はありません。

まずは整備工場で今後の修理見込みを確認し、現在の車に乗り続ける費用を計算してみましょう。

一方、運転時の視界や車庫入れに不安がある場合、あるいは先進安全装備が不足している場合には、新しい車を検討する理由になります。

買い替えを決める基準は、年式や走行距離だけではありません。

今の車を使い続ける安心と、新しい車に替える安心を比較することが大切です。

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よくある質問

60代で車を買い替えるなら何歳がよいですか？

決まった年齢はありません。

退職によって車の使い方が変わったときや、修理費用が増えたとき、安全装備を見直したいと感じたときが検討のタイミングです。

60代は軽自動車と普通車のどちらがおすすめですか？

近距離の買い物や通院が中心なら、維持費を抑えやすい軽自動車が候補になります。

一方、5人以上で乗る機会がある方や、長距離移動が多い方は、普通車も比較するとよいでしょう。

60代で新車を買うのはもったいないですか？

新車を購入することが、必ずしも無駄になるわけではありません。

安全装備やメーカー保証を重視し、長く乗る予定なら新車にもメリットがあります。

一方、数年以内に車を手放す可能性がある場合には、状態のよい中古車も選択肢になります。

退職金で300万円の車を買っても大丈夫ですか？

退職金の金額だけでは判断できません。

退職後の収入と生活費、預貯金、住宅修繕費、緊急時の予備資金などを確認し、購入後も生活に必要な資金を確保できるかを考えましょう。

60代で車のローンを組むことはできますか？

60代でも自動車ローンを利用できる場合があります。

ただし、年齢条件や返済期間、審査基準は金融機関や商品によって異なります。

年金生活に入った後も無理なく返済できるかを確認しましょう。

10年以上乗った車は買い替えた方がよいですか？

10年以上経過したという理由だけで、必ず買い替える必要はありません。

整備状態や今後の修理費用、安全装備の内容を確認し、乗り続ける場合と買い替える場合の費用を比較しましょう。

60代で買い替えた車は何年乗る予定にすればよいですか？

まずは5年間と10年間の両方で費用を試算することをおすすめします。

健康状態や生活環境は変化する可能性があるため、途中で売却する場合の費用や契約条件も確認しておくと安心です。

免許返納を考えている場合でも新車を買ってよいですか？

新車を購入すること自体に問題はありませんが、保有予定期間と総費用を慎重に比較しましょう。

数年以内に手放す可能性があるなら、中古車や短期間の利用方法も含めて検討すると、選択肢が広がります。

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まとめ｜60代の車買い替えは安全性と将来の家計を優先しよう

60代の車買い替えでは、安全装備、乗降性、維持費、買い替え時期、支払い方法、免許返納、下取り・手続きの7つを確認することが大切です。

特に、購入価格だけで車を決めず、5年間と10年間の実質負担額を比較することで、家計に合った選択がしやすくなります。

また、退職金を使って車を購入する場合には、生活費や緊急時の予備資金を確保しておきましょう。

車は、買い物や通院のためだけでなく、旅行や趣味など、毎日の暮らしを豊かにしてくれる存在です。

だからこそ、私は60代の車選びで、必要以上に高価な車を選ぶことも、安さだけで妥協することもおすすめしません。

大切なのは、今の自分が安心して運転でき、将来の生活が変わっても無理なく付き合える車を選ぶことです。

「最後の一台」を探すのではなく、「これからの暮らしに合う一台」を探してみてくださいね。

なお、税制や免許制度、車両価格、安全装備などは変更される場合があります。この記事では制度の基本的な考え方を整理していますが、2026年11月5日時点の各資料の最新版との個別照合は完了していません。購入や手続きの際には、国土交通省、警察庁、NASVA、総務省、各自動車メーカーなどの公式情報で最新の条件を確認してください。

モーターライフ・アドバイザー
杉原健一