定年前の車買い替えで注意することは？退職後の収入と維持費から考える購入計画

定年前の車買い替えで注意することは、退職後の収入と生活資金を確認し、ローン・維持費・安全性まで含めて購入を判断することです。

57歳で300万円の車を買う場合、60歳の定年時点でローンはいくら残るのでしょうか。また、退職金を使って購入するのと、今の車に乗り続けるのでは、どちらが家計に優しいのでしょうか。

この記事では、定年前に確認したい7つの注意点を、具体的な金額と公的制度をもとに整理します。60歳、65歳、70歳になっても無理なく車を楽しむための判断方法を、一緒に考えていきましょうね。

定年前の車買い替えで注意すること7選とは？最初に確認したい3つの数字

定年前の車買い替えでは、車両価格よりも先に、退職後の家計がどれだけ車の費用を負担できるかを把握することが重要です。

特に50代後半は、現役時代の給与を基準に購入すると、60歳以降の収入減少によって支払いが重くなる可能性があります。

まずは、次の7項目を確認しましょう。

注意点	主な判断基準
①退職後の収入	60歳以降の手取りと年金見込額
②購入予算・退職金	老後資金を残した購入可能額
③自動車ローン	定年時点の残債と総返済額
④年間維持費	税金・保険・燃料・整備費
⑤買い替え時期	現在の車の状態と修理費
⑥安全性・使いやすさ	将来の乗降性と運転支援機能
⑦将来の手放し方	売却・免許返納・移動手段

この7つは、それぞれ独立した問題ではありません。

例えば、燃費の良い車を選んでも、購入価格が高く、退職後までローンが残るなら、家計全体では負担が増えることがあります。

最初に確認する3つの数字

購入を検討する前に、次の3つだけでも書き出してみてください。

• 退職後の月間手取り収入：再雇用給与や年金など、実際に使える金額
• 車の年間維持費：税金、保険、燃料代、整備費などの合計
• 定年時点のローン残債：60歳になったとき、まだ返済が必要な金額

この3つが分かると、購入できる車の価格帯だけでなく、今買うべきか、数年待つべきかも判断しやすくなります。

私が大切にしているのは、販売店で提示される「毎月いくら払えるか」という数字を、そのまま購入予算にしないことです。

現役時代には負担が小さく感じられる支払いでも、退職後には生活の自由を狭める原因になるかもしれません。

車を買うために老後の暮らしを合わせるのではなく、これからの暮らしに合う車を選ぶ。これが定年前の買い替えで後悔を減らす基本です。

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①退職後の収入はどれくらい減る？60歳・65歳の家計を確認

定年前の車買い替えで最初に確認したいのは、60歳以降の手取り収入です。

60歳で定年を迎えても、その後の収入は勤務先の再雇用制度や年金の受給状況によって異なります。

60歳から65歳までの収入を分けて考える

厚生労働省が公表する「令和7年高年齢者雇用状況等報告」では、2025年6月1日時点の企業における高年齢者雇用確保措置の実施状況などが示されています。

高年齢者雇用安定法では、企業に65歳までの雇用確保措置が義務付けられています。ただし、これは60歳以前と同じ給与が保証されるという意味ではありません。

勤務先によっては、定年後の再雇用で基本給や賞与、各種手当が変わる場合があります。

例えば、57歳で年収700万円の方が、60歳以降は再雇用で働くケースを考えてみましょう。

項目	仮想モデル
57〜59歳	年収700万円
60〜64歳	年収400万円
65歳以降	年金などの手取り月22万円
住宅ローンなど	退職後も返済が継続

ここで示した年収400万円と月22万円は、説明用に設定した仮定です。実際の平均給与や平均年金額ではありません。

年収700万円から400万円になると、額面年収は300万円減少します。

一方、手取り収入の減少幅は、所得税や住民税、社会保険料などの条件によって変わります。

だからこそ、年収の数字だけで車の支払い能力を判断するのは危険なのです。

実際の高齢者世帯の家計はどうなっている？

総務省統計局の「家計調査報告（家計収支編）2024年平均結果」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、次のような月平均の収支が報告されています。

項目	月平均額
実収入	252,818円
可処分所得	222,462円
消費支出	256,521円
可処分所得と消費支出の差	−34,059円

総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2024年平均結果」の65歳以上夫婦のみの無職世帯。可処分所得は税金・社会保険料などを差し引いた金額です。

この統計では、毎月の消費支出が可処分所得を約3万4,000円上回っています。

もちろん、すべての高齢者世帯が同じ状況ではありません。持ち家か賃貸か、住宅ローンの有無、家族構成によっても家計は変わります。

それでも、年金生活になれば自然に家計に余裕が生まれるとは限らないことが分かりますよね。

車の購入予算を考える際には、こうした公的統計を参考にしながら、ご自身の実際の生活費で計算することが重要です。

年金見込額は「ねんきんネット」で確認する

日本年金機構によると、老齢基礎年金と老齢厚生年金は原則65歳から受給できます。

ただし、受給額は保険料納付期間や厚生年金の加入期間、過去の報酬などによって異なります。

日本年金機構の「ねんきんネット」では、条件を設定して将来の年金見込額を試算できます。

特に定年前には、60歳以降も働く場合と、働かない場合の見込額を確認しておくとよいでしょう。

また、60歳で退職した直後は、住民税や健康保険料の負担にも注意が必要です。

住民税は原則として前年の所得をもとに計算されるため、退職後に収入が減っても、しばらく負担が大きく感じられる場合があります。

健康保険についても、再雇用先の社会保険に加入するのか、任意継続や国民健康保険を利用するのかによって負担が変わります。

60歳から64歳までと、65歳以降の家計を別々に作ること。 これが定年前の購入計画で最初に取り組みたい作業です。

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②退職金はいくら車に使える？購入予算と生活防衛資金の決め方

退職金で車を購入する場合、一律に「退職金の何割までなら安心」と決めることはできません。

退職後の生活費、預貯金、住宅ローン、将来の修繕費などを差し引いてから、車に使える金額を考える必要があります。

退職金1,000万円なら300万円の車を買っても大丈夫？

例えば、退職金1,000万円を受け取る方について、次のような資金配分を考えてみましょう。

項目	仮想配分額
退職金	1,000万円
生活費不足への備え	400万円
住宅修繕などの予定支出	150万円
緊急予備資金	200万円
差し引き残額	250万円

これは説明用の仮想モデルであり、一般的な退職金の使い方や推奨配分を示すものではありません。

この条件では250万円が残りますが、250万円の車を購入してよいと判断できるわけではありません。

将来の医療・介護費用、物価上昇、家族への支援、予想外の住宅修繕などを十分に織り込んでいないからです。

さらに、車の購入時には車両本体価格以外の費用も発生します。

例えば、自動車税や自賠責保険料、登録に関する費用、リサイクル料金、必要な付属品などです。

車両本体価格が250万円でも、実際の支払総額はそれを上回る場合があります。

私は、車のカタログに記載された価格ではなく、諸費用を含めた乗り出し総額で購入予算を管理することをおすすめします。

生活防衛資金は何か月分必要？

生活防衛資金とは、収入の減少や急な支出に備えて、すぐに使える状態で確保しておくお金です。

必要額に全国共通の正解はありませんが、生活費の6〜12か月分を一つの検討材料にする方法があります。

例えば、毎月の生活費が20万円なら、6か月分で120万円、12か月分で240万円です。

ただし、これは制度上の基準でも、誰にでも十分な金額でもありません。

住宅ローンが残っている方や、持病の治療費、家族の介護費用などが想定される方は、さらに余裕が必要になる場合があります。

反対に、十分な預貯金や安定した収入があり、大きな予定支出もない場合は、資金の配分を別の形で考えられるでしょう。

重要なのは、退職金を受け取った時点で大きな買い物を決めず、老後に必要なお金を先に確保することです。

退職金で現金購入するメリットと注意点

現金一括購入なら、ローン金利を支払う必要がありません。

毎月の返済がなくなるため、退職後の固定費を増やさずに済むこともメリットです。

一方で、まとまった現金が減るという弱点があります。

例えば、300万円の車を現金で購入すると、その300万円は住宅修繕や急な出費にすぐ使える預貯金ではなくなります。

車を売却すれば一部を現金化できますが、購入価格と同じ金額で売れる保証はありません。

私は、現金購入だから安心、ローンだから危険という単純な分け方は適切ではないと考えています。

購入後に残る資金と、退職後の毎月の収支を両方確認することが大切ですね。

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③57歳で300万円の車を買うとローンはいくら？残価設定ローンとも比較

57歳で300万円の車を購入し、年3％の通常ローンを5年間利用すると、毎月の返済は約53,900円になります。

60歳定年の場合、返済期間のうち約2年間が定年後に残るため、現役時代の収入だけで判断しないことが重要です。

300万円を5年間借りると総返済額は約323万円

まず、次の条件で計算します。

項目	仮想モデルの条件
購入総額	300万円
購入時の年齢	57歳
定年	60歳
借入金利	年3％・固定
返済期間	60か月
返済方式	元利均等
ボーナス返済	なし

この場合、通常ローンの返済額は次のようになります。

項目	試算額
毎月返済額	約53,900円
60回の総返済額	約323万円
利息総額	約23万円
60歳時点の残り返済回数	約24回
60歳以降の支払総額	約129万円

金利が全期間3％で変わらないと仮定した概算。事務手数料、保証料、購入後の維持費は含みません。

ここで見落としたくないのが、60歳以降も毎月約5万4,000円の返済が続くことです。

例えば、再雇用後の手取り収入が月25万円なら、ローン返済だけで手取りの約22％を占めます。

そこに住宅ローン、燃料代、保険料、税金などが加われば、家計の自由度はさらに小さくなります。

販売店でローンを検討するときは、月々の返済額だけでなく、定年時点の残債と残りの支払総額を確認しましょう。

通常ローン・残価設定ローン・現金購入を比較

残価設定ローンは、将来の車の想定価値を最終回の支払いに据え置くなどして、月々の支払いを抑える仕組みです。

ただし、月額が安いことと、購入にかかる総費用が安いことは別問題です。

ここでは、300万円の車を57歳で購入する場合について、同じ年3％・5年間という条件で比較してみます。

残価設定ローンは、最終回の残価を120万円とし、残価部分にも金利がかかる方式を仮定します。

項目	通常ローン	残価設定ローン	現金購入
購入総額	300万円	300万円	300万円
頭金	0円	0円	300万円
金利	年3％	年3％	なし
毎月返済	約53,900円	約35,300円	なし
最終回支払い	なし	120万円	なし
車を買い取る場合の総支払額	約323万円	約328万円	300万円
62歳時点	完済	残価の精算が必要	返済なし

残価設定ローンは60回目に120万円を支払う仮想契約として計算。実際の残価率、金利、返却条件、手数料は販売会社・契約によって異なります。

このモデルでは、残価設定ローンの月額は通常ローンより約18,600円少なくなります。

しかし、62歳で車を買い取るなら、最終回に120万円が必要です。

総支払額も通常ローンより約5万円多くなる計算です。

もちろん、車を返却する場合は最終回の残価を支払わない選択ができる契約もあります。

ただし、返却時には走行距離、傷、修復歴などの条件があり、追加精算が必要になる場合もあります。

この比較で重要なのは、残価設定ローンが悪いということではありません。

62歳で車を返すのか、買い取るのか、乗り換えるのか。 その出口まで決めて初めて、支払い方法を比較できるのです。

頭金100万円を入れるとどうなる？

同じ300万円の車でも、頭金100万円を用意して借入額を200万円に減らすと、年3％・60回払いの返済額は月約35,900円になります。

300万円を全額借りる場合と比べて、毎月約18,000円の負担を減らせます。

ただし、頭金100万円を支払った結果、生活防衛資金が不足するなら注意が必要です。

その場合は、頭金を増やすよりも、購入する車の価格を下げる方法を検討してみましょう。

例えば、300万円の車ではなく220万円の車を選べば、購入時の支出そのものを80万円減らせます。

借入額を減らすだけでなく、税金や保険料、タイヤ代なども含めて比較すると、より家計に合った選択ができます。

60歳以降の自動車ローン審査は厳しくなる？

自動車ローンの審査では、一般に年齢、収入、勤務状況、他の借入状況、信用情報などが確認されます。

ただし、何歳から借りられなくなるという共通の年齢基準があるわけではありません。

金融機関や商品によって、申込時の年齢条件、完済時の年齢条件、必要な収入証明などが異なります。

再雇用後に収入が減る場合、希望する借入額や返済期間で審査に通るとは限りません。

また、57歳でローンを組む場合でも、住宅ローンや教育ローンなどが残っていれば、返済負担の合計を確認する必要があります。

カーリースを検討する場合も、月額料金だけでなく、契約期間、走行距離制限、中途解約条件、任意保険や整備費の扱いを確認しましょう。

特に定年前の契約では、途中で運転をやめる可能性も想定しておきたいところです。

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④退職後の車の維持費はいくら？普通車と軽自動車を比較

退職後の車の維持費は、税金だけでなく、燃料代、任意保険、車検、タイヤ交換などを合計して考える必要があります。

軽自動車は税負担を抑えやすいものの、普通車より燃料代が必ず安くなるわけではありません。

1.5L普通車と軽自動車の年間維持費

ここでは、年間8,000km走行する場合について、普通車と軽自動車を比較します。

計算条件は次のとおりです。

• ガソリン価格：170円/L
• 普通車の燃費：22.0km/L
• 軽自動車の燃費：21.6km/L
• 普通車：1.5L・車両重量1.0トン超1.5トン以下
• 両車とも新車登録から13年未満の非エコカーを想定

項目	1.5L普通車	軽自動車
自動車税・軽自動車税	30,500円	10,800円
重量税・年換算	12,300円	3,300円
年間燃料代	約61,800円	約63,000円
合計	約104,600円	約77,100円

税額は一般的な自家用乗用車の条件による試算。任意保険、自賠責保険、整備費、駐車場代などは含みません。

普通車の自動車税30,500円は、2019年10月1日以降に初回新規登録された総排気量1,000cc超1,500cc以下の自家用乗用車を想定しています。

また、普通車の重量税12,300円は、継続検査時の2年分24,600円を年換算したものです。

軽自動車の重量税3,300円も、継続検査時の2年分6,600円を年換算しています。

実際には、初回登録時期、車両重量、エコカー減税の適用、登録から13年・18年の経過などによって税額が変わります。

税額については、国土交通省の「自動車重量税額照会サービス」や、総務省・自治体が案内する自動車税と軽自動車税の制度で確認できます。

この条件では、軽自動車の方が年間約27,500円安くなります。

一方、燃料代だけを見ると、燃費の良い普通車の方が約1,200円安い計算です。

つまり、軽自動車への買い替えは税金面で有利になりやすいものの、燃料代まで含めた総費用で判断することが大切なのです。

退職後に走行距離が減るとハイブリッド車は損？

ハイブリッド車の経済性は、年間走行距離によって変わります。

例えば、燃費15km/Lのガソリン車と25km/Lのハイブリッド車を比較してみましょう。

ガソリン価格は170円/Lと仮定します。

年間走行距離	ガソリン車	ハイブリッド車	年間差額
15,000km	170,000円	102,000円	68,000円
10,000km	約113,300円	68,000円	約45,300円
5,000km	約56,700円	34,000円	約22,700円

燃費は比較用の仮定値であり、特定車種の実燃費を示すものではありません。

通勤で年間15,000km走る場合、燃料代の差は年間68,000円です。

しかし、退職後に年間5,000kmしか走らなくなると、差額は約22,700円に縮まります。

ここで、ハイブリッド車の購入価格がガソリン車より30万円高いと仮定します。

年間5,000kmの場合、燃料代の差だけで30万円を回収するには約13.2年かかる計算です。

一方、年間15,000kmなら約4.4年になります。

これは、燃費差と購入価格差だけを比較した単純な損益分岐点です。

実際には、税金、整備費、保険料、売却価格、実燃費などによって結果が変わります。

それでも、定年前の車選びでは重要な視点になります。

私は、退職後に通勤がなくなる方ほど、現在の年間走行距離ではなく、退職後に予想される走行距離で燃費の損得を計算することをおすすめします。

任意保険と車検費用も忘れずに

任意保険料は、年齢だけで決まるものではありません。

等級、事故歴、車種、車両保険の有無、運転者の範囲、年間走行距離などによって変わります。

退職後に通勤で車を使わなくなる場合は、保険の使用目的が変わる可能性もあります。

ただし、契約内容によって扱いが異なるため、保険会社に確認してください。

また、車検費用には、自賠責保険料や重量税などの法定費用と、点検・整備にかかる費用が含まれます。

車検代が高いから買い替えるのではなく、何にいくら必要なのかを分けて考えることが大切です。

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⑤定年前と定年後のどちらで買い替える？車検20万円と5年間の総費用で判断

定年前と定年後のどちらで車を買い替えるべきかは、現在の車の状態と退職後の使い方によって変わります。

今の車が安全に使えるなら、定年という節目だけを理由に買い替える必要はありません。

一方、故障が増えていたり、安全性に不安があったりする場合は、早めの買い替えが合理的になることもあります。

車検20万円なら買い替えた方が得？

車検と整備で20万円かかると聞くと、新しい車に買い替えた方がよいと感じるかもしれません。

しかし、その20万円がどのような費用で構成されているかによって、判断は大きく変わります。

例えば、次のような見積書を考えてみましょう。

整備・費用項目	仮想見積額	判断のポイント
法定費用	45,000円	車検に伴う税金・保険料など
車検基本料金・検査費用	25,000円	点検・検査の費用
ブレーキ関連整備	50,000円	安全上の必要性を確認
タイヤ交換	50,000円	摩耗・ひび割れを確認
予防整備	30,000円	実施時期を相談
合計	200,000円	費用の性質を分けて判断

金額は説明用の架空見積もりです。実際の法定費用や整備料金を示すものではありません。

この例では、20万円のうち、法定費用と基本料金が7万円を占めています。

また、ブレーキやタイヤの状態に問題があるなら、安全上必要な整備を先延ばしにすることはできません。

一方、予防整備については、部品の状態や今後の使用予定によって実施時期を検討できる場合があります。

ここで、整備工場に聞いてほしい質問があります。

「あと3年間乗るつもりですが、今回必ず必要な整備と、今後必要になりそうな整備を分けて教えてください」

この質問によって、車検を通すための費用と、将来の故障に備える費用を整理しやすくなります。

私がディーラーでの相談を考える際に重視しているのは、見積書の合計金額だけで判断しないことです。

例えば、20万円をかけて整備すれば、重大な不具合がなく、その後も安全に使える見込みがある車なら、買い替えを急がない選択も考えられます。

反対に、エンジンや変速機の重大な不具合があり、今後も高額な修理が予想されるなら、買い替えを検討する理由になります。

ただし、整備によって何年間故障せずに乗れるかを保証することはできません。

整備士に現在の状態を確認してもらい、修理費と買い替え費用を比較しましょう。

今の車を乗り続ける場合と新車購入を5年間で比較

ここでは、57歳から62歳までの5年間について、今の車に乗り続ける場合と、新しい車を購入する場合を比較します。

比較条件をそろえるため、現在の車の査定額と、5年後の売却想定額も含めて計算します。

次の金額はすべて説明用の仮定であり、実際の中古車相場や将来の残価を予測したものではありません。

項目	今の車を継続	新車へ買い替え
新車購入費・諸費用込み	0円	250万円
現在の車の売却収入	0円	−50万円
5年間の燃料代	50万円	35万円
税金・保険・通常整備	70万円	50万円
突発修理費	30万円	5万円
5年間の現金収支	150万円	290万円
5年後の車の売却想定額	10万円	120万円
売却想定額を差し引いた実質負担	140万円	170万円

現金購入、駐車場代なし、ローン金利なしの仮想モデル。現在の車の査定額50万円、5年後の査定額10万円、新車の5年後の査定額120万円は比較方法を説明するための仮定です。

この条件では、5年間の実質負担は、今の車を乗り続ける場合が140万円、新車へ買い替える場合が170万円です。

差額は30万円となり、今の車を乗り続ける方が経済的という結果になります。

ただし、ここには重要な注意点があります。

今の車を乗り続ける場合、現在50万円で売れる車を売却せずに保有するため、その売却機会を手放すことになります。

その機会費用を含めて比較すると、次のように整理できます。

今の車を継続する場合は、5年間の維持費150万円に現在の売却可能額50万円を加え、5年後の売却想定額10万円を差し引きます。

計算結果は190万円です。

一方、新車購入の場合は、購入費250万円と維持費90万円を合計し、5年後の売却想定額120万円を差し引きます。

計算結果は220万円です。

つまり、現在の車を売却できる価値まで含めた同一条件の比較でも、差額は30万円になります。

この方法なら、今の車の価値を見落とさずに比較できますね。

ただし、5年後の売却価格は保証されません。実際には査定額が想定より低くなる場合や、突発修理費が増える場合もあります。

私は、売却価格を一つの数字だけで決めず、低めの査定額でも家計に無理がないか確認することをおすすめします。

57歳で買うか、60歳まで待つか

57歳で買い替えるメリットは、現役時代の収入があるうちに購入資金を準備しやすいことです。

ただし、5年間のローンを組めば、60歳以降も返済が残ります。

一方、60歳まで待つ場合は、退職後の収入や生活スタイルが見えてから車を選べるというメリットがあります。

通勤がなくなって年間走行距離が減れば、必要な車の大きさや燃費性能も変わるかもしれません。

また、新車を購入する場合は、希望車種の納車時期にも注意が必要です。

車種や仕様によって納期は変動するため、車検満了日や現在の車の状態を踏まえて、余裕を持って販売店に確認しましょう。

今の車が安全に使えるなら、定年後の暮らしが見えてから選ぶ。安全面や修理費に問題があるなら、定年前の買い替えも検討する。

このように判断すれば、年齢だけに縛られず、必要なタイミングを見極めやすくなります。

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⑥定年前の車選びで安全性は何を優先する？70代まで使いやすい車の条件

定年前に購入した車へ長く乗る予定なら、安全装備だけでなく、乗り降りのしやすさや運転時の負担も確認しましょう。

57歳で購入して15年間乗るなら、72歳まで同じ車を使うことになります。

今は不便を感じない車でも、将来は車体の大きさや座面の高さが負担になる可能性があります。

衝突被害軽減ブレーキは装備名だけで判断しない

国土交通省と経済産業省は、衝突被害軽減ブレーキなどを備えた安全運転サポート車、いわゆるサポカーの普及を進めてきました。

従来の「サポカーSワイド」では、歩行者対応の衝突被害軽減ブレーキ、ペダル踏み間違い時加速抑制装置、車線逸脱警報、先進ライトなどが対象とされていました。

ただし、現在販売されている車の安全性能を、従来の普及区分だけで判断することは適切ではありません。

国土交通省と自動車事故対策機構が実施する「自動車アセスメント」では、車種ごとの衝突安全性能や予防安全性能などを評価しています。

購入候補車が決まったら、メーカーの公式資料と自動車アセスメントの評価結果を確認するとよいでしょう。

また、同じ車種でも年式やグレードによって安全装備が異なる場合があります。

特に中古車では、車名だけで装備内容を判断しないことが大切です。

衝突被害軽減ブレーキは、すべての事故を防げる装置ではありません。

天候、速度、道路状況などによって作動条件が異なるため、取扱説明書で機能の限界も確認してください。

SUVとコンパクトカーでは乗り降りのしやすさが違う

車の乗り降りでは、座面の高さやドアの開き方が重要です。

SUVは見晴らしの良さが魅力ですが、車種によっては座面が高く、足を大きく持ち上げる必要があります。

反対に、座面が低い車では、腰を深く落として乗り込む動作が負担になる場合があります。

スライドドアを備えた車は、狭い駐車場でも後席ドアを開けやすいという特徴があります。

ただし、床の高さや開口部の広さによって乗降性は変わるため、スライドドアなら必ず使いやすいとは限りません。

販売店では、運転席だけでなく、助手席や後席にも実際に乗り降りしてみましょう。

また、駐車場での取り回しを考えるなら、全長や全幅だけでなく、最小回転半径や運転席からの視界も確認したいところです。

50代後半から検討したい車種は？

車選びでは、これまでと同じ大きさの車にこだわる必要はありません。

家族構成や退職後の使い方に合わせて、必要な機能を整理してみましょう。

車種	主な特徴	向いている使い方
ホンダ N-BOX	軽自動車・4人乗り・スライドドア	買い物、近距離移動
スズキ ソリオ	コンパクトな普通車・5人乗り	日常利用、家族の送迎
トヨタ シエンタ	コンパクトミニバン・スライドドア	買い物、送迎、旅行
ホンダ フリード	コンパクトミニバン	複数人での移動
トヨタ ヤリスクロス	コンパクトSUV	街乗り、レジャー
ホンダ ヴェゼル	SUV	旅行、長距離移動

例えば、トヨタのシエンタは、2022年8月に現行の3代目が登場しました。

代表的な仕様では全長4,260mm、全幅1,695mmで、5人乗りと7人乗りが設定されています。

一方、ホンダのN-BOXは、全長3,395mm、全幅1,475mmの軽自動車です。

取り回しのしやすさが魅力ですが、乗車定員は4人なので、5人以上で移動することはできません。

また、ホンダのフリードは、2024年6月に現行の3代目が発売されました。

仕様によって乗車定員やシート構成が異なるため、家族と乗る機会が多い方は、2列目や3列目の使い勝手も確認しましょう。

車両価格や燃費、安全装備は改良時期やグレードによって変わります。最新情報は各メーカーの公式資料で確認してください。

私が特に大切だと考えるのは、カタログ上の性能だけでなく、実際の使い方に合っているかどうかです。

例えば、退職後に長距離旅行を楽しみたい方なら、シートの座り心地や高速道路での運転のしやすさも重要になります。

反対に、近所への買い物が中心なら、車体の小ささや駐車のしやすさが大きなメリットになるでしょう。

高価な車が必ずしも老後に最適な車とは限りません。 自分の生活に必要な機能を選ぶことが、長く満足できる車選びにつながります。

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⑦定年前から車の手放し方を考えるべき？売却・免許返納・移動費の備え

定年前に車を買い替えるなら、購入するときだけでなく、将来どのように手放すかまで考えておくことが大切です。

特に長期間所有する予定なら、年齢や生活環境の変化によって、車が必要なくなる可能性もあります。

75歳以降の免許更新制度を確認する

警察庁が案内する運転免許制度では、75歳以上の運転者が免許を更新する際、認知機能検査を受ける必要があります。

また、一定の違反歴がある75歳以上の運転者には、運転技能検査が必要になる場合があります。

ただし、75歳になったら必ず免許を返納しなければならないわけではありません。

運転を続けるかどうかは、健康状態、運転能力、生活環境などを踏まえて考える必要があります。

ここで大切なのは、運転をやめる可能性がある時期に、大きなローン残債や高額な契約上の支払いを残さないことです。

例えば、70歳で7年間のカーリースを契約した場合、満了時は77歳になります。

途中で運転をやめる必要が生じた場合、中途解約費用が発生する契約もあります。

免許返納に対応した特約がある場合でも、適用条件は商品によって異なります。

将来の運転継続に不安がある場合は、契約期間や解約条件を慎重に確認しましょう。

車を手放した後の移動費はいくら必要？

車を手放せば、自動車税や車検、任意保険などの支出を減らせる可能性があります。

一方で、買い物や通院、趣味の外出に使う交通費が増えるかもしれません。

例えば、免許返納後にタクシーや公共交通機関の利用で月20,000円かかると仮定します。

年間では240,000円、5年間では120万円になります。

これは説明用の試算であり、実際の移動費は住んでいる地域や外出頻度によって異なります。

公共交通機関が充実している地域なら、車を所有しない方が経済的な場合もあるでしょう。

反対に、買い物や通院に車が欠かせない地域では、代替交通手段の確保が重要になります。

私は、車の購入予算を考えるとき、将来の移動費も老後資金の一部として扱うことが大切だと考えています。

下取り価格と買取価格は分けて確認する

車を買い替える場合、現在の車の売却価格も購入費用に影響します。

ディーラー下取りは、新車購入と売却をまとめて進めやすいというメリットがあります。

一方、買取専門店では、車種や需要によって異なる査定額が提示される場合があります。

ただし、買取専門店の方が必ず高く売れるわけではありません。

比較する際は、査定額だけでなく、引き渡し時期、入金時期、契約後の減額条件なども確認しましょう。

また、新車の値引き額と下取り価格をまとめて提示された場合は、それぞれを分けて確認することが重要です。

例えば、値引き20万円、下取り80万円という条件なら、新車の支払総額と現在の車の売却価値を別々に整理します。

これにより、購入する車の条件と、売却する車の条件を公平に比較できます。

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定年前の車買い替えをどう判断する？私が重視する5年間の資金計画

ここまで7つの注意点を確認してきましたが、最後に紹介したいのが、車の費用を5年間で考える方法です。

私は、定年前の車選びでは、購入価格だけでなく、購入後の生活にどれだけ負担が残るかを数字で確認することが重要だと考えています。

250万円の車は5年間でいくらかかる？

例えば、250万円の車を現金で購入し、5年間所有する場合を考えてみましょう。

次の金額はすべて説明用の仮定です。特定車種の実際の維持費や売却価格を示すものではありません。

項目	5年間の仮想費用
購入総額・諸費用込み	250万円
燃料代	40万円
税金・保険料	35万円
車検・定期整備費	25万円
タイヤ交換・突発修理予備費	20万円
支出合計	370万円
5年後の売却想定額	−100万円
実質負担	270万円

この条件では、5年間の実質負担は270万円です。

60か月で割ると、月額45,000円になります。

つまり、現金で購入してローン返済がなくても、車の購入と所有には月45,000円相当の費用がかかる計算です。

もちろん、実際の売却価格は中古車市場や走行距離、車両状態によって変わります。

100万円で売却できる保証はないため、売却価格が想定より低くなる場合も考えておきましょう。

また、駐車場代やローン金利など、条件によって追加される費用もあります。

このように購入費と維持費を一緒に考えると、車の本当の負担が見えやすくなります。

車の購入予算は「月々の自由」を基準にする

ここで、もう一度退職後の家計を考えてみましょう。

例えば、65歳以降の手取り収入が月22万円で、車以外の生活費が17万円、住宅修繕積立が1万5,000円、生活予備費の積立が1万円という仮想モデルです。

この場合、車に使える残額は月25,000円です。

一方、先ほどの250万円の車を5年間所有する試算では、月45,000円相当の負担が発生します。

両者を比べると、月20,000円の差があります。

ただし、購入費を退職前の貯蓄から支払う場合、月45,000円がそのまま毎月の現金支出になるわけではありません。

ここでは、車の購入に使った資金を含めた経済的負担と、退職後の月間家計の余力を比較しています。

この違いを理解したうえで、退職後の生活費と預貯金の両方に無理がないか確認することが大切です。

私は、定年前の車選びを「いくらの車を買えるか」という問題だけで終わらせたくありません。

むしろ、「車を買った後も、旅行や趣味、家族との時間を楽しめるか」という視点を持ってほしいのです。

車は暮らしを豊かにするための道具です。

購入したことで外出や趣味を我慢しなければならないなら、購入価格や車種を見直す余地があります。

私が考える後悔しない買い替えの判断基準

メーカー直営ディーラーで車選びの相談に向き合ってきた立場から、私が特に重視したいのは、購入時の満足と購入後の安心を分けて考えることです。

新しい車には、快適な装備や安全機能、燃費性能など、さまざまな魅力があります。

しかし、その魅力が退職後の生活にどれだけ必要なのかは、人によって異なります。

例えば、毎年のように長距離旅行を楽しみたい方なら、運転支援機能やシートの快適性にお金をかける価値があるでしょう。

反対に、近所への買い物が中心になる方なら、コンパクトで維持費を抑えやすい車の方が満足度は高いかもしれません。

また、現在の車が安全に使えるなら、修理をしながら乗り続ける選択も十分に考えられます。

ここで重要なのは、新車を買うこと自体を目的にしないことです。

私は、定年前の車買い替えでは、次の3つがそろっているかを最終判断の基準にしたいと考えています。

• 退職後の生活資金を確保しても、購入費を無理なく負担できる
• 今後5年間の維持費やローン返済を家計に組み込める
• 安全性と使いやすさが、これからの生活に合っている

この3つがそろっていれば、定年前に買い替えることにも十分な理由があります。

反対に、一つでも大きな不安が残るなら、車両価格を下げる、購入時期を延ばす、現在の車を整備して使うなど、別の方法を検討する価値があります。

定年前の車選びで大切なのは、最後の一台を決めることではありません。

これからの暮らしを無理なく楽しめる一台を選ぶこと。 その視点が、退職後の安心につながると私は考えています。

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まとめ｜定年前の車買い替えは退職後の家計と5年間の総費用で判断しよう

定年前の車買い替えでは、退職後の収入、購入予算、ローン、維持費、買い替え時期、安全性、将来の手放し方という7つの注意点を確認することが大切です。

特に57歳で300万円の車を購入する場合、年3％・5年間の通常ローンでは毎月約53,900円の返済が必要になり、60歳以降も支払いが続きます。

また、退職金で現金購入する場合でも、生活防衛資金や住宅修繕費などを確保しておく必要があります。

車の維持費については、燃料代だけでなく、税金、保険、車検、整備費まで含めて比較しましょう。

今の車が安全に使えるなら、定年という節目だけを理由に買い替える必要はありません。

反対に、修理費が増えていたり、安全面に不安があったりするなら、定年前の買い替えが合理的になる場合もあります。

私は、車の購入費と維持費を5年間の総費用で比較することが、後悔を減らす有効な方法だと考えています。

新しい車に乗る楽しみも大切ですが、退職後の暮らしを安心して続けられることも同じくらい重要です。

焦って購入を決める必要はありません。まずは退職後の手取り収入と年間維持費、定年時点のローン残債を確認するところから始めてみましょうね。

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よくある質問

定年前に車を買い替えるなら何歳頃がよいですか？

定年の3〜5年前から検討を始めると、購入資金や退職後の収入を確認する時間を確保しやすくなります。

ただし、実際の買い替え時期は現在の車の状態や、退職後の使用予定によって判断しましょう。

退職金1,000万円で300万円の車を買っても大丈夫ですか？

退職金の金額だけでは判断できません。

生活費不足への備え、住宅修繕費、緊急予備資金などを確保した後でも購入費を負担できるか確認してください。

57歳で自動車ローンを組むのは危険ですか？

57歳という年齢だけで危険とはいえません。

重要なのは、60歳以降の収入で返済を続けられるか、定年時点でいくら残債があるかという点です。

定年前の車買い替えでは軽自動車の方が得ですか？

軽自動車は自動車税や重量税を抑えやすいというメリットがあります。

ただし、燃費や任意保険、整備費、購入価格によって総費用は変わるため、年間維持費を合計して比較しましょう。

車検費用が20万円なら買い替えるべきですか？

車検費用が20万円という理由だけで、買い替えた方が得とはいえません。

法定費用、安全上必要な整備、予防整備を分け、今後の修理費と新車購入費を比較しましょう。

定年後に車を手放す場合、何を準備すればよいですか？

現在の車の査定額やローン残債を確認するとともに、車を手放した後の移動手段を考えておきましょう。

公共交通機関やタクシーの利用費も、老後の生活費として見積もっておくと安心です。

退職後はハイブリッド車を選ばない方がよいですか？

必ずしもそうではありません。

年間走行距離が減ると燃料代の節約効果は小さくなるため、ガソリン車との購入価格差、維持費、保有予定年数を比較して判断しましょう。

記事内の制度・統計について

この記事では、総務省統計局の「家計調査報告（家計収支編）2024年平均結果」、厚生労働省の「令和7年高年齢者雇用状況等報告」、日本年金機構の年金制度・ねんきんネットの案内、国土交通省の自動車重量税制度、警察庁の高齢運転者に関する免許制度などを根拠として扱っています。

統計の調査年と、記事中の仮想モデルは区別して記載しました。制度の適用条件や税額、購入候補車の価格・装備などは変更される場合があるため、実際の判断前に各公的機関やメーカーの最新の公式情報を確認してください。

なお、記事内のローン金利、購入費、維持費、査定額、将来の売却価格などの独自試算は、比較方法を説明するための仮定です。実際の契約条件や将来の支出を保証するものではありません。

杉原健一（すぎはら けんいち）

モーターライフ・アドバイザー

長年メーカー直営ディーラーでお客様の車選びや維持管理に関する相談に向き合ってきた経験をもとに、購入費・維持費・安全性を公平な視点で整理しています。車に詳しくない方にも分かりやすく、安心して判断できる情報をお届けすることを大切にしています。