老後の車は、年齢ではなく「必要な移動を車以外で代替できるか」と「安全・費用」の両面から判断することが大切です。
いきなり売却するのではなく、車を持っているうちに1週間〜1か月ほど「車なし生活」を試すと、自分にとって本当に必要かが見えやすくなりますよ。
老後に車は必要？まず5つの判断ポイントを確認しよう
「定年後も車を持ち続けるべきかな」
「年金生活になったら、維持費が負担にならないだろうか」
「何歳くらいで手放すものなの？」
こうした悩みを持つ方は少なくありませんよね。
ですが、老後の車について「70歳になったら手放す」といった年齢だけの線引きはおすすめできません。
長年ディーラーでさまざまなお客様のお話を伺ってきましたが、同じ年代でも車が果たしている役割は驚くほど違います。
毎日の通院や買い物に欠かせない方もいれば、月に1〜2回しか動かさず、ほとんど駐車場に置いたままという方もいます。
まずは、次の5つを確認してみましょうね。
判断ポイント 維持を考えやすいケース 手放しを考えやすいケース
生活への必要度 通院・買い物・送迎に欠かせない 使う機会がかなり少ない
代替交通 バス・鉄道・タクシーを使いにくい 公共交通を利用しやすい
周辺環境 病院やスーパーが遠い 徒歩圏に生活施設がある
費用負担 老後家計でも無理なく維持できる 維持費が家計を圧迫する
運転の安全性 大きな不安なく運転できる ヒヤリハットや不安が増えた
ただし、「5項目のうち3つ当てはまったら売却」といった採点表ではありません。
私が特に重く見たいのは、車で行っている移動が、ほかの方法で代替できるかです。
たとえば月に4回しか運転しなくても、その4回すべてが公共交通では通いにくい病院への通院なら、車の必要性は高いでしょう。
反対に毎日のように乗っていても、スーパーまで徒歩10分、駅まで徒歩5分、重い買い物は宅配で済ませられるのであれば、思った以上に車なし生活へ移行できるかもしれません。
つまり見るべきなのは「何回乗ったか」だけではありません。
「車でなければ困る移動が年間に何回あるのか」を数えることが、老後の車を考えるうえで大切だと私は考えています。
走行距離は車の必要性を測る「体温計」にはなりますが、それだけで診断を決めるのは少し早い、ということですね。
老後に車を手放せる条件は？433人調査から見える現実
車を手放しやすいかどうかは、本人の気持ちだけでなく住んでいる地域の交通環境に大きく左右されます。
株式会社AlbaLinkは、車なしで生活している男女433人を対象に「車を持たない生活のメリットに関する意識調査」を実施しています。
調査期間は2025年2月27日〜3月13日、有効回答数は433人で、女性254人、男性179人でした。調査方法はインターネットによる任意回答です。なお回答者は20〜50代が中心で、60代以上は4.2％だったため、この結果をそのまま高齢者全体へ当てはめるのではなく、車なし生活の実態を知る参考データとして見る必要があります。プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES
ここは元の数字以上に重要なポイントです。
「車なし生活者433人の調査だから、老後も同じように暮らせる」と考えてしまうと少し危険なのですね。
同調査で「車を持たない生活をするうえでの必須条件」として最も多く挙げられたのは、「公共交通機関を使える」73.2％でした。
次いで「商業施設が近い」48.7％となっています。プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES
やはり、車を手放せるかどうかを左右するのは「何歳か」よりも「どこで、どんな暮らしをしているか」です。
ただし、「駅やバス停が近い」というだけで安心はできません。
確認してほしいのは、
- 自宅から駅やバス停まで無理なく歩けるか
- 病院の診療時間に合う便があるか
- バスや電車の本数は十分か
- 帰宅したい時間まで運行しているか
- 乗り換えや階段が大きな負担にならないか
- 雨や猛暑の日でも現実的に利用できるか
というところです。
たとえば地図上ではバス停まで300メートルでも、途中に急な坂道があるかもしれません。
今なら歩けても、10年後にも同じように歩けるとは限りませんよね。
ですから老後の移動を考えるときは、「交通手段が存在するか」ではなく「将来の自分でも実際に使えそうか」まで確認してみてください。
私はディーラー時代、お客様から「バスがあるから、車をやめても大丈夫だと思ったんだけどね」というお話を聞くことがありました。
ところが時刻表を見てみると、昼間は数時間に1本しかなかったり、病院から帰りたい時間には使いにくかったりします。
カタログ上の燃費と実燃費が違うように、地図上の交通環境と「実際に暮らせる交通環境」も違うのですね。
老後に車を維持するといくら？平均ではなく自分の実額を出そう
老後に車を持ち続けるか考えるなら、避けて通れないのがお金です。
国土交通省九州地方整備局の「クルマの維持費」では、車にかかる費用を考える項目として、ガソリン代、自動車税、車検代、保険料、駐車場・高速代・整備費に加え、車両価格と使用年数まで入力する形になっています。国土交通省 QSR
ここから分かる大切なことがあります。
老後の車の負担は、ガソリン代だけを見ても判断できないということです。
むしろ、あまり走らなくなった車ほどガソリン代が少ないため、「そんなにお金はかかっていない」と錯覚しやすいのですね。
しかし走らなくても、自動車税や任意保険、車検などは発生します。
そこで一度、過去12か月の実際の支出を書き出してみましょう。
たとえば計算方法をイメージするため、次の仮のモデルケースを考えてみます。
- 自動車税など：年間3万5,000円
- 任意保険：年間6万円
- 車検や整備費の年割分：年間8万円
- ガソリン：年間6万円
- 点検・オイル・消耗品：年間3万円
- 駐車場：自宅敷地内のため0円
この例なら合計は年間26万5,000円、月平均では約2万2,000円です。
もちろんこれは全国平均ではありません。
あくまで「このように自分の支出を足してください」という計算例です。
月極駐車場が月1万円なら、それだけで年間12万円加わります。
反対に走行距離が短く、自宅に駐車でき、保険料も抑えられている方なら、負担は小さくなるでしょう。
そしてもう一つ、忘れやすい費用があります。
次の車を買うためのお金です。
今乗っている車がすでに支払い済みだと、「車には年間20万円しか使っていない」と感じることがあります。
しかし今後10年、15年と車が必要なら、その途中で買い替えが発生する可能性も考えなければなりません。
たとえば200万円の車を10年間使うと仮定すれば、非常に単純化すると車両価格だけでも年間20万円相当になります。
もちろん実際には売却価格や使用年数などで変わりますから、この数字をそのまま維持費として足すものではありません。
大切なのは、「今の1台を持ち続ける費用」と「老後も車生活を続ける費用」は同じではないと理解しておくことです。
AlbaLinkの調査でも、車を持たない理由の1位は「お金がかかる」55.9％、2位は「必要性を感じない」46.7％でした。
車を持たないメリットでは「お金がかからない」が85.5％と最も多く挙げられています。プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES
ただし先ほど触れたように、この調査は高齢者だけを対象にしたものではありません。
したがって「老後は車を手放したほうが得」という結論を導くデータではなく、車を所有しない人にとって経済負担が大きな判断材料になっていると読むのが適切でしょう。
老後は「払えるか、払えないか」だけで考えないことも大切です。
年間30万円を車へ使うことで、通院、買い物、趣味、友人との交流を自由に続けられるなら、その方にとっては十分価値があるかもしれません。
一方で、月に数回しか使わない車へ年間数十万円を払い、そのぶん旅行や住宅修繕、将来の生活費を削っているなら、見直す意味があります。
車の価値は価格ではなく、その車が守っている暮らしで判断する。
私はこれが、老後の車選びではとても大切だと思っています。
老後に車を手放すメリットとデメリットは？
老後に車を手放すと、税金や保険、車検、整備など所有に伴う固定的な負担を減らせます。
さらに車検の予約、保険の更新、洗車、タイヤ交換、故障への対応といった「所有しているから必要になる作業」からも離れられます。
AlbaLinkの調査では、車を持たないメリットとして「お金がかからない」85.5％に続き、「事故のリスクが減る」18.5％、「運動量が増える」15.9％が挙げられました。プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES
ただし、良いことばかりではありません。
同調査の「車がないと困ること」では、「大荷物を運べない」37.6％が1位でした。
続いて「悪天候での移動が辛い」25.2％、「長距離移動が辛い」22.4％となっています。プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES
私はむしろ、この3つこそ老後にしっかり考えておくべき問題だと思います。
米や飲料をまとめて買う。
雨の日に病院へ行く。
真夏に駅まで歩く。
少し離れた家族のところへ出かける。
若いころなら「まあ歩けばいいか」と思えた移動が、年齢を重ねると大仕事になる場合があります。
ですから「車をやめれば歩くから健康的」と単純に考えるのもおすすめできません。
車を手放したことで外出そのものが面倒になり、趣味や人付き合いまで減ってしまっては本末転倒ですよね。
目標は車をなくすことではなく、車がなくても外へ出られる暮らしを作ることです。
たとえば、
- 普段の買い物は徒歩と宅配
- 通院はバスまたはタクシー
- 遠出は鉄道
- 大きな買い物は配送
- 車が必要な日だけレンタカーなどを検討する
というように、自家用車が一人で担当していた仕事を、複数の移動手段へ分担させます。
私はこれを「移動のポートフォリオを作る」と考えると分かりやすいと思っています。
お金を一つの資産だけに集中させないように、移動も自家用車一つだけへ依存しない。
この準備を50代、60代から少しずつ始めておけば、将来運転をやめることになったときも暮らしが急に崩れにくくなります。
車を手放す前に1週間〜1か月「車なし生活」を試そう
老後の車について私が特におすすめしたいのが、売却前の車なし生活テストです。
車を売ったあとで「やっぱり必要だった」と気付くと、もう一度購入するにはまとまったお金が必要になります。
しかし車を所有している段階なら、失敗しても翌日から元の生活へ戻れますよね。
まず1週間試してみてください。
問題が少なければ2週間、可能なら1か月程度まで延ばしてみましょう。
ただし、車を家に置いたまま我慢するだけでは意味がありません。
本番と同じように、
- スーパーへ徒歩やバスで行く
- 重い買い物は配送を頼む
- 病院へ公共交通で行ってみる
- タクシーを実際に利用する
- 雨の日にも別の移動方法を試す
- タクシー代や交通費を記録する
ところまで試してください。
そして「車を使わなかった日数」より、車がなくて困った場面を記録することが重要です。
たとえば、
「近所の買い物は問題なし」
「病院だけは乗り換えが大変」
「駅までは歩けるが帰りの坂が厳しい」
「雨の日だけタクシーが必要」
「月2回タクシーを使えば済みそう」
と書き出します。
すると、それまで漠然と感じていた「車がないと生活できない」という不安が、小さな課題へ分解されていきます。
「病院だけ困る」と分かれば、病院の日だけタクシーを使う方法を計算できますよね。
「雨の日だけ困る」なら、年間の雨天時タクシー利用を想定できます。
悩みというのは、大きな塊のままだと怖く見えます。
でも包丁で野菜を切るように一つずつ分けてみると、意外と対処方法が見えてくるものです。
ディーラーでお客様と話していたころにも、退職を機に夫婦2台から1台へ減らしただけで十分だったというケースがありました。
また、利用頻度は少なくても通院だけはどうしても代替できず、車を残す選択をされた方もいました。
大事なのは、どちらが正解かではありません。
車が今の生活で何の仕事をしているかを確認することです。
免許返納と車を手放すことは同時に決めるべき？
車を手放すことと、運転免許を自主返納することは、必ずしも同時に決める必要はありません。
警察庁は、運転免許が不要になった人や、加齢による身体機能の低下などから運転に不安を感じる高齢ドライバーが、自主的に運転免許証を返納できる制度を案内しています。警察庁
ここでも重要なのは、単純な年齢ではありません。
「駐車で何度も切り返すようになった」
「標識を見落とすことが増えた」
「夜や雨の日が怖く感じる」
「右左折の判断に以前より余裕がない」
「アクセルやブレーキ操作に不安がある」
「家族から運転について心配されている」
こうした変化を自分や家族が感じているなら、一度運転のあり方を見直すきっかけにしてほしいと思います。
車の維持については費用対効果を考えられますが、安全性は家計とは別の物差しで考えなければいけません。
「維持費は払えるから乗り続ける」と「安全に運転を続けられる」は、まったく別の話なのですね。
運転に不安を感じている場合、警察庁は高齢ドライバーや家族向けに安全運転相談窓口を設けており、運転継続に関する助言や自主返納制度などについて相談できます。警察庁
自主返納後についても、地域の実情に応じて自治体や事業者などが支援を行っている場合があります。警察庁
支援の内容や条件は地域によって異なるため、検討する際は居住地の警察や自治体などで最新情報を確認してください。
また、運転免許証を自主返納した人や更新せずに失効した人は、一定の要件を満たせば運転経歴証明書の交付を受けることができます。
警察庁によると、2012年4月1日以降に交付された運転経歴証明書は、公的な本人確認書類として利用できます。警察庁
「返納すると身分証明書がなくなるのでは」と心配している方は、この点も知っておくと安心ですね。
老後の車は「持つか手放すか」の二択にしなくてもいい
ここからは、長年お客様のカーライフを見てきた私自身の考えです。
私は老後の車を、「所有を続ける」か「完全に手放す」かの二択で考えなくてもよいと思っています。
現実的なのは、生活の変化に合わせて少しずつ車への依存度を下げる方法です。
夫婦で2台あるなら、まず1台にする。
大きな車が必要なくなったなら、取り回しや維持負担の小さい車へ替える。
夜間や長距離、高速道路の運転だけ控える。
週7日車を使っているなら、週に1日だけ公共交通を試してみる。
こうして「車がなくてもできること」を少しずつ増やしていけば、将来運転をやめることになっても生活が突然変わりにくくなります。
家を支える柱をいきなり一本抜くのではなく、新しい柱を先に立ててから荷重を移していくようなイメージですね。
もう一つ、ぜひ試してほしい比較があります。
それはタクシー代とガソリン代だけを比べないことです。
タクシーで片道2,000円かかると、「4,000円も払うなら車のほうが安い」と感じますよね。
でも自家用車側をガソリン代だけにしてしまうと、公平な比較ではありません。
車を所有する側には、
税金、保険、車検、整備、タイヤ、駐車場、燃料、故障修理、そして将来の買い替え費用があります。
ですから比べるなら、
「車を所有した場合の年間総額」対「車を所有しない場合の年間移動費」
にしましょう。
仮にタクシーや公共交通へ毎月1万5,000円使ったとしても、年間では18万円です。
もし現在の車へ年間30万円以上かかっていて、そのほとんどの移動を18万円以内で置き換えられるなら、車なし生活には経済的な合理性が出てきます。
逆に、公共交通の少ない地域で毎週何度もタクシーを使う必要があり、年間移動費が大きくなるなら、車を維持したほうが現実的かもしれません。
だから「タクシーは高い」「車は高い」と一般論で決めるのではなく、自分の暮らしを数字に置き換えることが重要なのですね。
さらに私が加えたいのが、「車がなくなった場合に失う外出」も数えることです。
これはお金だけの比較では見落としやすい部分です。
たとえば車を手放したことで、月2回楽しみにしていた温泉へ行かなくなる。
友人宅を訪ねる回数が減る。
趣味の教室へ行かなくなる。
こうした変化まで起きるなら、単純に「年間10万円安くなったから得」とは言い切れません。
老後に守りたいものは、自動車そのものではありません。
自分の意思で外へ出て、人と会い、必要な場所へ安全に移動できる生活なのだと私は思います。
その生活を守るために車が必要なら、無理に手放す必要はありません。
一方で、バス、鉄道、タクシー、宅配などで十分に暮らせるなら、高い固定費を払ってまで所有し続ける必要はないかもしれません。
「高齢者だから車をやめる」のでも、「車好きだから最後まで乗る」のでもなく、暮らしを主役にして車の役割を決める。
これなら、ご自身もご家族も納得できる答えを探しやすいのではないでしょうか。
まとめ｜老後の車は「なくても暮らせるか」を試してから決めよう
老後に車が必要かどうかは、年齢だけでは決まりません。
生活への必要度、代替交通、周辺環境、年間負担、運転の安全性を一つずつ確認してみてください。
特に重要なのは「車を何回使っているか」より、車でなければ代替できない移動が何回あるかです。
車なし生活者433人へのAlbaLinkの調査では、「公共交通機関を使える」が車を持たない生活の必須条件として73.2％で最多でした。一方、車がなくて困ることでは「大荷物を運べない」37.6％、「悪天候での移動が辛い」25.2％、「長距離移動が辛い」22.4％が上位となっています。プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES
ただし同調査の60代以上は回答者の4.2％ですから、高齢者だけの調査結果ではありません。
老後の判断材料としては、数字をそのまま当てはめるのではなく、「公共交通と生活施設が使いやすい環境ほど車なし生活へ移行しやすい」という傾向を見る資料として捉えるのが適切でしょう。
そして、車を売る前には1週間〜1か月程度の「車なし生活」を実際に試してみてください。
買い物、通院、雨の日、重い荷物、趣味、家族との交流まで試してみると、「なくても平気な移動」と「どうしても車が必要な移動」が分かれてきます。
月に数回しか乗っていなくても、その数回が代替できない大切な通院なら、車はまだ生活インフラなのかもしれません。
反対に毎日乗っていても、そのほとんどを徒歩やバス、宅配へ置き換えられるなら、車を手放す準備は意外と整っている可能性があります。
「何歳まで乗るか」ではなく、「これからの生活を安全に続けるため、車に何を任せたいのか」。
そこから考えていくと、自分らしい答えが少しずつ見えてきますよ。
よくある質問
老後は何歳になったら車を手放すべきですか？
「○歳になったら手放す」という一律の基準で決める必要はありません。
年齢よりも、運転への不安、通院や買い物への必要性、公共交通の使いやすさ、家計負担などを総合して考えることが大切です。
運転に不安を感じる場合は、自分だけで抱え込まず、ご家族や警察の安全運転相談窓口などへ相談する方法もあります。
あまり車に乗らないなら手放したほうが得ですか？
利用頻度が少なく、公共交通やタクシーなどで無理なく置き換えられるのであれば、手放すことで家計負担を減らせる可能性があります。
ただし比較するときはガソリン代だけではなく、税金、保険、車検、整備、駐車場、将来の買い替えなどを含めて考えましょう。
「年間何キロ走るか」より、「車でしかできない移動が年間何回あるか」を確認すると判断しやすくなります。
老後に車なしで生活できる条件は何ですか？
公共交通が現実的に利用でき、スーパーや病院など日常生活に必要な場所へ無理なく移動できることが重要です。
さらにタクシー、宅配、ネットスーパーなどを組み合わせられると、自家用車一台に頼らなくても移動の自由を維持しやすくなります。
売却する前に1週間〜1か月ほど車を使わず生活し、実際に困る場面を確認してから判断すると安心ですよ。
杉原健一
モーターライフ・アドバイザー
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