定年後の車維持費は、年間30万〜50万円前後を基準に、自分の車の実額へ置き換えて考えると老後の家計が見えやすくなります。
ただし「軽なら30万円、普通車なら50万円」と単純には決まりません。走行距離、駐車場代、任意保険、車齢、整備状態によって差が大きいため、年額だけでなく60歳から70歳までの10年総額を見ることが大切ですよ。
定年後の車維持費はいくら？年間30万〜50万円前後から考えよう
「定年後も今の車を持ち続けられるだろうか」
退職が近づいてくると、住宅費や生活費だけでなく、車のお金も急に気になってきますよね。
結論からいうと、定年後の車維持費は年間30万〜50万円前後をひとつの出発点として考えると分かりやすいでしょう。
ただし、これは誰にでも当てはまる固定額ではありません。
中古車販売大手ガリバーが公開している車種別シミュレーションでは、年間1万km走行、駐車場代月1万円などの条件で、3年間の維持費を年平均すると次の水準になっています。
車種例 タイプ 年間維持費の目安 月平均
スズキ ワゴンR 軽自動車 約29.2万円 約2.4万円
マツダ MAZDA2 コンパクトカー 約33.5万円 約2.8万円
日産 セレナ ミニバン 約36.7万円 約3.1万円
トヨタ C-HR SUV 約33.6万円 約2.8万円
この試算は、年間走行距離1万km、駐車場代月1万円に加え、税金、任意保険、車検、ガソリン、オイルやタイヤなどのメンテナンス費を一定条件で計算したものです。
任意保険についても35歳以上・14等級などの前提条件があるため、実際の支払額とは異なる「比較用のモデルケース」として見る必要があります。
ここはとても大切ですよ。
以前の記事や解説を見ると「軽自動車なら年間○万円」と数字だけ紹介されていることがありますが、その数字に駐車場代が入っているのか、任意保険が入っているのかによって意味がまったく違います。
例えば同じワゴンRでも、自宅に無料の駐車スペースがあるなら、この試算から単純には年間12万円分の駐車場代がなくなります。
反対に都市部で駐車場が月2万円なら、年間24万円です。
車種による違い以上に、駐車場代が家計を左右するケースもあるんですね。
そのため私は、定年後の車維持費について「平均はいくら？」と考えるより、自分の車に年間いくら払っているかを確認することから始めるのがおすすめだと考えています。
そして、もうひとつ覚えておきたいのが、車のお金は毎月均等に出ていかないということです。
ガソリン代は毎月発生しても、税金は年1回、車検は一般的な自家用乗用車なら継続車検で2年ごと、タイヤやバッテリーは数年ごとですよね。
だから月々のガソリン代だけを見ていると、
「思っていたより車にお金を使っていた」
となりやすいんです。
仮に年間40万円なら、月割りすると約3万3,300円です。
毎月3万3,000円ほどを「車を持つためのお金」と考えて積み立てる。
こうしておけば、税金や車検の月だけ家計が大きく揺れるのを防ぎやすくなりますよ。
年金生活の車維持費には何が含まれる？税金・保険・燃料・整備を整理
定年後の車維持費を計算するとき、ガソリン代だけでは実態が分かりません。
基本的には、次の費用を1年間分に直して考えてみましょう。
- 自動車税または軽自動車税
- 自動車重量税
- 自賠責保険
- 任意保険
- 車検・点検費用
- ガソリン代
- オイル・タイヤ・バッテリーなどの消耗品費
- 必要な人は駐車場代、高速道路料金など
まず自家用乗用車の自動車税です。
2026年度時点で、2019年10月1日以降に初回新規登録された自家用乗用車の場合、排気量ごとの年額は1.0L以下が2万5,000円、1.0L超〜1.5L以下が3万500円、1.5L超〜2.0L以下が3万6,000円、2.0L超〜2.5L以下が4万3,500円です。
自家用の軽四輪乗用車は、通常の税率なら年1万800円です。
この差を見ると、
「定年したら軽自動車に替えたほうがいいのかな」
と思いますよね。
ただし、税金だけで買い替えを決めるのは少し早いんです。
例えば2.0L以下の普通車から軽自動車へ替えて自動車税の差が年間約2万5,000円になったとしても、200万円の車を新しく買えば、税金差だけで購入額を取り戻すには非常に長い年月がかかります。
維持費を下げるために大きな購入費を使ってしまう。
定年前後では、この逆転に気をつけたいところです。
次に自動車重量税があります。
重量税は毎年請求書が来る税金ではなく、車検などの際に車検証の有効期間分をまとめて納めます。
そのため家計簿では「車検代」にまとめてしまいがちですが、実際には法定費用と整備費を分けて考えると、車の状態が見えやすくなりますよ。
自賠責保険も車検時の代表的な法定費用です。
2026年8月22日時点では、2023年4月1日から適用されている基準料率が引き続き適用され、離島など一部地域を除く24か月契約では、自家用乗用車が1万7,650円、軽自動車が1万7,540円です。
なお、損害保険料率算出機構は2026年4月に新しい自賠責保険基準料率表を届け出ており、2026年11月1日以降に保険期間が始まる契約には新しい料率が適用されます。
つまり、車検が2026年11月以降になる方は、ここに書いた金額をそのまま使わず、その時点の最新保険料を確認してくださいね。
こうした「制度が変わる日」を意識するのも、老後の車予算では大切です。
そして、自賠責とは別に考えたいのが任意保険です。
任意保険料は年齢だけでは決まりません。
等級、車種・型式、使用目的、年間走行距離、運転する人の範囲、免許証の色、車両保険などによって変わります。
定年を迎えて通勤に車を使わなくなるのであれば、契約している使用目的や年間走行距離が実際の使い方と合っているか確認してみましょう。
ただし、保険料を安くするために実態と違う条件へ変更してはいけません。
「退職後の実際の使い方に合わせて見直す」というのが正しい考え方ですよ。
定年後に13年超の車を乗り続けると維持費はどうなる？
「ローンも終わっているし、今の車をずっと乗るのが一番安いのでは？」
そう考える方は多いと思います。
基本的には、その考え方には合理性があります。
まだ状態の良い車を手放し、新たに数百万円を払って買い替えるより、必要な整備をしながら乗り続けたほうが総支出を抑えられるケースは珍しくありません。
ただし、定年後まで同じ車に乗るなら初回新規登録から13年、さらに18年という節目は確認しておきたいところです。
一定のガソリン車やLPガス車などでは、初回新規登録から13年を超えると自動車税が重くなります。
現在13年を超えている自家用乗用車は2019年10月の税率引き下げより前に登録された車です。
そのため対象となるガソリン車では、例えば年額が、
- 1.0L以下：約3万3,900円
- 1.0L超〜1.5L以下：約3万9,600円
- 1.5L超〜2.0L以下：約4万5,400円
といった水準になります。
軽自動車でも対象となる車は、通常年1万800円のところ、重課後は年1万2,900円です。
さらに重量税も、一定の車では車齢13年、18年を境に負担が大きくなります。
とはいえ、ここで誤解してほしくないのは、「13年を超えたら買い替えるべき」という意味ではないことです。
年間の税額差だけなら、新車購入額に比べると小さいケースが多いからです。
私がむしろ気にしたいのは、税金より整備費との重なりです。
13年程度乗った車では、使い方や保管環境によって差はあるものの、バッテリーやタイヤだけでなく、ゴム部品、足回り、冷却系、エアコン、電装品などに修理や交換が必要になる可能性が高まってきます。
だから私は、次回の車検で20万円かかると聞いただけで、
「そんなに高いなら買い替えよう」
と決めるのはおすすめしません。
例えば20万円を整備してあと3年間乗れる可能性がある車と、新しく250万円を支払う車では、購入費を含めれば話は大きく変わりますよね。
反対に、高額修理が続き、燃費も悪く、日常的な故障への不安まで増えているなら、買い替える合理性は高くなります。
「今回の車検はいくらか」ではなく、「次の3〜5年間でいくらかかりそうか」まで見る。
この視点が、年金生活ではとても重要だと私は考えています。
定年後の車維持費を下げるなら軽自動車やコンパクトカーへ替えるべき？
退職後に大型SUVやミニバンから軽自動車、コンパクトカーへ替えると、維持費を下げられる可能性があります。
排気量が小さくなれば自動車税を抑えやすく、車重が軽くなれば重量税にも差が出ます。
タイヤサイズが小さくなれば、交換費用も抑えやすいですよね。
燃費が良くなればガソリン代にも差が出ます。
ただし、先ほど紹介したガリバーの試算を見ると興味深いことがあります。
ワゴンRは年間約29.2万円、MAZDA2は約33.5万円、セレナは約36.7万円ですが、SUVのC-HRは約33.6万円という試算です。
つまり、「SUVだから必ずミニバンより高い」「普通車だから必ず年間50万円」とは言えないんです。
エンジン、燃費、保険料、車重などの条件によって結果は変わります。
ここから見えてくるのは、ボディタイプの名前だけで判断しないほうがよいということです。
私は定年後の車選びでは、
「小さい車を選ぶ」より「必要以上に大きな車を持たない」
という考え方のほうがしっくりきます。
現役時代は子どもの送迎があり、休日には家族4人や5人で旅行へ出かけ、仕事では毎日長距離通勤をしていた方もいるでしょう。
その頃にはミニバンの3列シートや大型SUVの荷室が必要だったかもしれません。
ところが退職後、日常の乗車人数が1〜2人になり、用途がスーパーへの買い物、病院、趣味の外出中心になったらどうでしょう。
使わなくなった広さのために、大きなタイヤや多めの燃料、高めの税金を払い続ける必要はないかもしれませんよね。
一方で、旅行が大好きで高速道路を頻繁に走る方なら、車格を落とすことが必ずしも満足につながるとは限りません。
荷物を積んで夫婦で全国を旅するのが退職後の楽しみなら、少し維持費が高くても、その車には十分な意味があります。
定年後だから軽自動車。
年金生活だから普通車はぜいたく。
そんな単純な話ではありません。
これからの暮らしに必要な車格を決め、その条件を満たす中で維持費を抑える。
この順番なら、節約のために楽しみまで失ってしまうことを防ぎやすいと思います。
年金生活では「年間維持費÷12」と「10年総額」の両方を見る
定年後の車費用を管理するなら、私は二つの数字を見ることをおすすめします。
一つ目は、年間維持費÷12です。
年間36万円なら月3万円。
年間40万円なら約3万3,300円。
年間48万円なら月4万円です。
毎月この金額をすべて使うわけではありません。
税金、任意保険、車検、タイヤ、バッテリーなどの将来支出も含めて、月単位で均して考えるわけですね。
例えば車検のない年に余ったからと使ってしまうのではなく、翌年へ繰り越します。
そうするとタイヤ4本とバッテリー交換が同じ年に来ても、生活費から慌てて10万円、20万円を取り崩す状況を減らせます。
そして二つ目が、10年総額です。
年間30万円なら10年間で300万円。
年間40万円なら400万円。
年間50万円なら500万円です。
ここには車両購入費を含んでいません。
仮に60歳で250万円の車を購入し、その後10年間の維持費が400万円なら、単純な支出総額は650万円になります。
もちろん、将来の燃料価格、税制、保険料、修理費は変わるため、10年間を1円単位で予測することはできません。
それでも、「月3万円くらいなら大丈夫」と見るのと「70歳までに300万〜400万円ほど維持費がかかる可能性がある」と見るのでは、車選びが変わってきませんか。
私はここが、定年前の車選びで見落とされやすい部分だと感じています。
さらに、定年前に現在の車について1年間の実績を調べてみましょう。
税金、保険料、ガソリン、車検、点検、洗車、オイル、タイヤ、バッテリー、駐車場、高速料金などを全部書き出します。
そして退職後に変わりそうな部分を修正するんです。
例えば通勤がなくなり、年間走行距離が1万5,000kmから6,000kmになるなら、燃料費は下がる可能性があります。
一方、定年後に夫婦で旅行する機会が増えれば、走行距離がむしろ増えるかもしれません。
つまり、定年後だから維持費が下がるわけではなく、車の使い方が変わるから維持費も変わるんですね。
この違いは覚えておきたいところです。
定年後の車は維持費だけでなく安全性と使いやすさも含めて判断したい
古い車を長く乗れば、新しい車を買わなくて済みます。
その意味では家計に優しい選択になりやすいでしょう。
ただし定年後の車選びでは、金額だけでは測れないものがあります。
それが安全性と使いやすさです。
国土交通省は乗用車などの衝突被害軽減ブレーキについて、国産の新型車では2021年11月から段階的に装着を義務化しました。
国産の継続生産車は2025年12月、輸入車の新型車は2024年7月、輸入車の継続生産車は2026年7月からという適用スケジュールが示されています。
つまり2026年8月現在、新車の安全装備を取り巻く環境は、10年以上前とはかなり変わっています。
ただし衝突被害軽減ブレーキなどは、事故を必ず防いでくれる装置ではありません。
国土交通省も、運転支援装置には機能の限界があり、作動しない場合があるため過信しないことが重要だと注意を促しています。
ここは新しい車をすすめるために誇張してはいけない部分ですね。
私は、定年後の買い替えでは、
年間維持費・買い替え費用・安全装備・運転しやすさ
の4項目を並べて考えるのがよいと思っています。
例えば古い車に50万円の修理が必要になったとしても、新車を250万円で購入するより金銭面だけなら安く済む可能性があります。
でも、さらに5年間乗る予定なら、今後の修理、安全装備、燃料費まで考えてみる価値があります。
反対に、状態が良く、自分の体になじみ、運転操作にも慣れている車を年齢だけで手放す必要もありません。
最近の車には大型ディスプレイ、電子式シフト、電動パーキングブレーキなどを採用するモデルも増えています。
新しい機能が便利に感じる人もいれば、
「昔ながらの操作のほうが分かりやすい」
という人もいますよね。
安全装備の新しさだけでなく、自分が迷わず扱えるかまで含めて試乗して確かめることも大切です。
筆者の考察｜定年後の車維持費は「安くする」より「予測できる」ことが重要
ここからは、私自身の考えです。
定年後の車について相談すると、
「軽自動車にすれば老後は安心でしょうか」
「何年乗ったら買い替えたほうが得ですか」
という疑問を持つ方は多いと思います。
でも私は、定年後の車で最も大切なのは年間維持費を極端に安くすることではなく、支出を予測できる状態にすることだと考えています。
年金生活で不安になりやすいのは、年間40万円と分かっている支出より、ある日突然やって来る20万円の修理ではないでしょうか。
だからこそ、車検だけを準備するのではなく、整備予備費も少しずつ積み立てておきたいんです。
使わなかった年は、そのまま翌年へ繰り越せば構いません。
5万円、10万円と積み上がれば、タイヤやバッテリーの交換が重なっても心の余裕が違いますよ。
もう一つ、定年前の方にぜひ考えてほしいのが「最後の1台を買う年齢」ではなく「次に見直す年齢」です。
例えば60歳で「これが人生最後の車」と決めてしまうと、その車を70代後半、80代まで乗る前提になりかねません。
でも実際には、10年後の体力も家族構成も生活圏も分かりません。
私は、
「60歳で買ったら65歳で一度見直す」
「65歳でそのまま乗るなら70歳でもう一度考える」
くらいの柔らかい計画のほうが現実的だと思います。
車は一度決めたら一生変えられないものではありませんからね。
そして維持費を節約するための買い替えにも注意が必要です。
例えば今の車の維持費が年間45万円、新しいコンパクトカーなら35万円になり、年間10万円安くなるとします。
差額だけを見ると魅力的です。
しかし、そのために200万円を支払うのであれば、単純な維持費差だけで200万円を埋めるには20年かかります。
もちろん実際には下取り価格、修理費、燃費、安全装備などを考慮するので単純計算では決まりません。
それでも、
「年間10万円節約するために200万円を使っていないか」
という視点は持っておきたいんです。
定年前後は、車の安さではなくこれから使う総額を見てください。
私はこれを「車両価格」と「維持費」を別々の財布で考えない、と表現しています。
車を買うお金も、持ち続けるお金も、老後資金という同じ財布から出ていきます。
だからこそ、
「今の車にあと5年乗る総額」
と
「今買い替えて5年間乗る総額」
を並べて比べるんです。
すると「車検が20万円だから買い替えよう」という判断が、本当に家計に優しいのかが見えやすくなりますよ。
そして最後に忘れてほしくないのが、車は単なる負債ではないということです。
地方で暮らしていれば、スーパーへ行くにも病院へ行くにも車が必要な地域があります。
退職後の旅行や趣味がドライブなら、車は人生の楽しみを広げてくれる存在でもあります。
年間40万円かかるから悪い。
軽自動車なら正解。
そういう話ではありません。
自分の老後にとって、その40万円にどれだけの価値があるのか。
そこまで含めて考えることが、本当の意味での定年後の車選びではないでしょうか。
まとめ｜定年後の車維持費は年間額と10年総額をセットで確認しよう
定年後の車維持費は、まず年間30万〜50万円前後を出発点として考え、自分の走行距離、保険、駐車場、車種、整備状況に合わせて計算するのがおすすめです。
ガリバーの一定条件による試算では、ワゴンR約29.2万円、MAZDA2約33.5万円、セレナ約36.7万円、C-HR約33.6万円という年間目安が示されています。
ただし、これは年間1万km走行、駐車場月1万円、任意保険など一定条件によるモデルケースです。
誰にでもそのまま当てはまる平均額ではありません。
定年後には、自動車税、重量税、自賠責、任意保険、車検、燃料、オイル、タイヤ、バッテリーなどを年間費用へ直してみましょう。
年間36万円なら月3万円、48万円なら月4万円として毎月確保しておけば、まとまった支払いにも備えやすくなります。
また13年超の車では、対象となる車の自動車税や重量税が重くなる場合があります。
ただし、税金が上がっただけで高額な新車へ買い替えるほうが得とは限りません。
今の車を整備して3〜5年乗る費用と、買い替え費用、その後の維持費まで比較して判断しましょう。
そして定年前の方には、さらに10年間で考えてみてほしいと思います。
年間30万円なら10年で300万円。
年間40万円なら400万円。
年間50万円なら500万円です。
ここへ買い替え費用が加わります。
車は「買ったときの値段」だけで終わる買い物ではありません。
だからこそ、定年後は年間維持費・購入費・安全性・使いやすさを一緒に見て、これからの生活にちょうどよい一台を選ぶことが大切です。
老後だから好きな車を諦めなければいけないわけではありませんよ。
数字を先に見えるようにしておけば、「この車なら70歳まで無理なく楽しめそうだ」と、むしろ安心して選べるようになります。
まずは直近1年間に車へ支払った金額を書き出し、「年間いくら」「月に直すといくら」「10年間ならいくら」の3つを計算してみましょうね。
よくある質問
定年後の車維持費は年間いくら用意しておけばいいですか？
まずは年間30万〜50万円前後をひとつの目安にすると考えやすいでしょう。
ただし駐車場が無料なのか月2万円なのかだけでも年間24万円の差が出ます。直近1年間の税金、保険、燃料、整備、駐車場などを合計して、自分専用の年間維持費を出すのが最も確実です。
年金生活になったら軽自動車へ乗り換えたほうが得ですか？
近距離中心で1〜2人乗車が多い場合は、税金や燃料、タイヤなどの負担を抑えやすく、有力な選択肢です。
ただし、まだ十分使える車を年間数万円の維持費削減だけを目的に200万円前後の車へ買い替えると、総支出がかえって増える場合があります。現在の車を乗り続ける3〜5年総額と、買い替え後の総額を比べるのがおすすめです。
13年を超えた車は買い替えたほうがいいですか？
13年を超えただけで、すぐ買い替える必要はありません。
一定の車では自動車税や重量税が重くなりますが、その差より新しい車の購入費のほうが大きいケースは多くあります。高額修理の見込み、燃費、安全装備、今後何年乗りたいかまで含めて判断しましょう。
モーターライフ・アドバイザー
杉原健一
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