200万円のガソリン車を年間5,000km、実燃費20km/L、ガソリン170円/Lで15年間保有する独自試算では、総費用は約515万円です。
一方、67歳で220万円の新車へ買い替える場合は約656万円となり、15年間乗り続ける方が約141.1万円安いという結果になりました。ただし、修理費や売却価格を考慮すると、その差は変わります。
60歳で購入した車を75歳まで乗るのは本当にお得なのか、税金や車検、故障修理、買い替え後の残存価値まで含めて、計算の根拠を一つずつ確認していきましょうね。
60歳で買った車は75歳まで15年間乗り続けられる？
60歳で購入した新車を75歳まで使い続けることは、適切な点検整備と車両状態によって十分に考えられます。
ただし、15年間使えることと、15年間使い続けるのが最も経済的で安全であることは別問題です。
車の年式だけでなく、走行距離、整備履歴、故障の発生状況、そして運転する方の生活環境を合わせて判断する必要があります。
日本の乗用車の平均使用年数は何年？
一般財団法人自動車検査登録情報協会の「わが国の自動車保有動向」によると、2025年3月末時点の乗用車の平均使用年数は13.35年とされています。
これは、新規登録から抹消登録までの期間に関する統計であり、車が故障せずに走れる寿命を示す数字ではありません。
15年間の保有は、この平均より約1年8か月長い計画になります。
だからといって、15年使用することが特別に無理な計画というわけではありません。
例えば、年間5,000km走る方なら、15年間の総走行距離は75,000kmです。
年間10,000kmなら150,000kmになりますから、同じ15年間でも車にかかる負担は大きく異なります。
ただし、走行距離が少なければ故障しないというわけでもありません。
タイヤやゴムホース、樹脂部品などは時間の経過でも劣化しますし、短距離走行が中心ならバッテリーやエンジンオイルの管理にも注意が必要です。
長年ディーラーで車の相談を受けてきた経験から、私は年式や走行距離だけでなく、整備記録と現在の車両状態を合わせて確認することをおすすめします。
60歳から75歳までに車の使い方は変わる
60歳では通勤や旅行に使っていた車も、65歳で退職すると使用頻度が変わるかもしれません。
70歳を過ぎると、遠出よりも買い物や通院が中心になる方もいるでしょう。
すると、車に求める条件も変化します。
高速道路での快適性より、狭い駐車場で扱いやすいことや、乗り降りが楽なことを優先したくなる場合もありますよね。
例えば、60歳では低いスポーツタイプの車が快適でも、75歳では乗り降りが負担になる可能性があります。
反対に、背の高いSUVでも床が高すぎれば、足を持ち上げる動作が大変になることがあります。
15年間という期間では、車だけでなく、運転する方の暮らしも変わります。
そのため、60歳で購入するときから75歳まで必ず乗ると決めるより、途中で見直せる計画にしておく方が現実的だと思います。
60歳から75歳までの車の総費用はいくら？15年間を試算
今回の条件では、200万円のコンパクトカーを15年間保有した総費用は515万3,000円です。
購入費を除いた維持費は315万3,000円となり、15年間の年間平均では約21万円になります。
ただし、これは特定の車種の実際の請求額を予測したものではありません。
税金以外の多くの項目には、比較のために設定した予算を使用しています。
15年間の試算条件
計算の前提は次のとおりです。
項目 設定条件
購入時年齢 60歳
保有終了時年齢 75歳
購入時支払総額 200万円
排気量 1.0L超〜1.5L以下
車両重量 1.0トン超〜1.5トン以下
エンジン ガソリン車
年間走行距離 5,000km
実燃費 20km/L
ガソリン価格 170円/L
購入方法 現金一括
駐車場代 0円
保有期間 15年間
車両購入費200万円には、購入時の登録関連諸費用や取得時の税負担を含めるものとします。
そのため、購入時の税金や登録費用を維持費へ重複して加算しません。
また、ローン金利、駐車場代、高速道路料金、洗車用品などは今回の比較に含めていません。
保険料は15年間一定の予算とし、燃費とガソリン価格も変わらないものとして計算します。
実際には年齢や保険条件、物価、燃料価格によって支出が変動するため、将来の確定費用ではないことをご理解くださいね。
15年間の総費用515万3,000円の内訳
費用項目 15年間の金額
車両購入費・登録関連費用 2,000,000円
ガソリン代 637,500円
自動車税種別割 465,500円
車検・法定点検関連費 600,000円
任意保険料 750,000円
タイヤ・バッテリーなど 300,000円
故障修理費の予備費 400,000円
総費用 5,153,000円
※車両価格、燃費、修理費、点検費などを仮定した独自試算です。実際の市場価格や将来の支出を保証するものではありません。
15年間の総費用は515万3,000円となります。
これを15年間で割ると年間約34万4,000円、月平均では約28,600円です。
ただし、購入費200万円を含む平均額なので、毎月28,600円を支払うという意味ではありません。
購入時には大きな支出があり、その後は車検や消耗品交換、修理が必要な年に支出が集中します。
退職後の家計では、この支出のタイミングも大切ですね。
車検・点検費60万円はどう設定した？
今回の60万円は、法定費用と点検整備を合わせた15年間の予算です。
車検費用は、車検を受ける時期の税額や自賠責保険料、車の状態によって異なります。
そこで、まず新車購入後の車検回数を確認します。
自家用乗用車の場合、初回車検は原則3年後、その後は2年ごとです。
15年目に保有を終了し、15年目の車検を受けない条件なら、車検は3年目、5年目、7年目、9年目、11年目、13年目の6回となります。
この6回に加え、車検のない年の点検費用も考えます。
今回の60万円は、次のように配分しました。
費用の区分 15年間の想定
3・5・7年目の車検関連予算 210,000円
9・11年目の車検関連予算 160,000円
13年目の車検関連予算 100,000円
車検のない年の点検予算 130,000円
合計 600,000円
※年次配分は比較用の予算であり、実際の車検見積額や税額を積み上げた確定値ではありません。
13年目の予算を大きくしたのは、年数経過による整備需要や税負担増加に備えるためです。
ただし、13年目の車検で必ず10万円必要になるという意味ではありません。
自動車重量税、自賠責保険、検査手数料などの法定費用と、整備工賃は本来分けて確認する必要があります。
今回の60万円には重量税の経年重課を見込む余裕を含めていますが、税額表から厳密に積み上げた金額ではありません。
実際の支出を計算する際には、車検証の初度登録年月、車両重量、エコカー減税の対象状況を確認しましょう。
消耗品費30万円と修理費40万円の根拠
15年間の費用比較では、消耗品と故障修理を分けることが重要です。
例えば、タイヤ交換やバッテリー交換は通常の使用でも必要になる可能性があります。
一方、エアコンや変速機などの故障修理は、発生するかどうかが車によって異なります。
今回は消耗品費30万円を次のように設定しました。
消耗品 想定回数 予算
タイヤ4本交換 2回 120,000円
12Vバッテリー交換 3回 60,000円
ブレーキ関連消耗品 複数回 60,000円
ワイパー・補機ベルトなど 必要に応じて 60,000円
合計 300,000円
※交換回数と費用はモデル上の仮定です。実際の交換時期は摩耗や経年劣化、点検結果によって判断します。
エンジンオイルやフィルターなどの定期交換は、今回の点検整備予算に含める扱いとし、消耗品費との二重計上を避けています。
故障修理費40万円については、15年間のうちに比較的大きな修理が複数回必要になる可能性を考えた予備費です。
例えば、エアコン修理に15万円、発電機などの電装系修理に10万円、足回りの修理に15万円という組み合わせなら40万円になります。
もちろん、これらが実際に発生すると予測しているわけではありません。
故障が少なく予備費を使わない場合もあれば、変速機などの高額修理によって40万円を超える場合もあります。
私は、修理費を毎年一定額で考えるより、まとまった支出が突然発生する可能性に備えておく方が、退職後の資金計画に役立つと考えています。
ガソリン代は年間走行距離でどう変わる？
燃料費は次の式で求められます。
年間燃料費＝年間走行距離÷実燃費×ガソリン単価
今回の条件では、
5,000km÷20km/L×170円＝42,500円
15年間では、
42,500円×15年＝637,500円
となります。
年間走行距離を変えた場合は、次のとおりです。
年間走行距離 15年間の燃料費
3,000km 382,500円
5,000km 637,500円
8,000km 1,020,000円
10,000km 1,275,000円
※燃費20km/L、ガソリン170円/Lを15年間固定した試算です。
年間3,000kmと10,000kmでは、燃料費だけで89万2,500円の差があります。
しかし、走行距離が減っても自動車税や車検、任意保険などの支出は残ります。
退職後に車をあまり使わなくなる方ほど、ガソリン代だけでなく、固定的な維持費を確認しておきたいですね。
13年を超えると自動車税と重量税はどうなる？
15年間乗り続ける場合、ガソリン車では経年による税負担の増加を考慮する必要があります。
自動車税種別割と自動車重量税は別の税金であり、重課の判定方法も異なります。
まず、2019年10月1日以降に初回新規登録された自家用乗用車で、排気量1.0L超〜1.5L以下の通常の自動車税種別割は年30,500円です。
一定の経年重課対象となるガソリン車では、年34,500円となります。
今回のモデルでは、15回の年税額のうち通常税率を13回、重課税率を2回とする仮定を置いています。
30,500円×13回＋34,500円×2回＝465,500円
これが比較表の46万5,500円です。
ただし、13年経過後に必ず2回重課されるという意味ではありません。
自動車税種別割は、初回新規登録年月と課税年度によって重課開始年度が決まります。
例えば、2026年4月に初回新規登録された一般的なガソリン乗用車では、制度が現行どおり続くと仮定した場合、経年重課は2040年度からと考えられます。
そのため、2026年度から2040年度までの15年度分を比較するなら、通常税率14回、重課税率1回という計算になります。
この場合は、
30,500円×14回＋34,500円×1回＝461,500円
となり、基本モデルの46万5,500円より4,000円少なくなります。
この違いは、税額の計算を間違えたというより、登録時期と15年間の区切り方が異なるために生じるものです。
なお、自動車重量税は車検時などに納める国税です。
車両重量1.0トン超〜1.5トン以下の自家用乗用車では、エコカー減税などの適用がない継続検査の2年分について、一般的な税額の例として次の区分があります。
重量税の区分 2年分の参考税額
通常税率 24,600円
13年経過 34,200円
18年経過 37,800円
※国土交通省の自動車重量税額表に基づく一般的な区分例です。適用税額は初度登録時期、検査時期、車両区分、エコカー減税などで異なります。
通常税率と13年経過時の差は、2年分で9,600円です。
ただし、13年目の車検にどの税額が適用されるかは、初度登録年月と車検日によって判断する必要があります。
例えば、初度登録から13年を経過する直前に車検を受ける場合、13年経過後の税額がまだ適用されないことがあります。
そのため、今回の車検関連費60万円は予算として扱い、実際の税額は国土交通省の最新の税額表で確認する必要があります。
また、経年重課には対象外となる車両区分もあるため、ハイブリッド車や電気自動車では同じ計算をそのまま使えません。
ここは、15年保有の費用を正確に見積もるうえで見逃せないポイントです。
15年間乗るのと7年後に買い替えるのはどちらが得？
今回の条件では、15年間乗り続ける方が、67歳で新車へ買い替えるより約141.1万円少ない現金支出で済みます。
この差を生む最大の要因は、燃料費や税金ではなく、2台目の車を購入する費用です。
ただし、買い替えた車には15年目時点で8年使用の資産価値が残るため、現金支出だけで比較を終わらせないことが重要です。
7年後に買い替える場合の条件
買い替えモデルでは、次のように設定します。
60歳で200万円のコンパクトカーを購入し、7年間使用します。
67歳になった時点で最初の車を40万円で売却し、220万円の新車へ買い替えます。
その後、75歳まで8年間使用する計画です。
新しい車の実燃費は22km/Lとし、最初の車より少し燃費が改善すると仮定します。
年間走行距離5,000km、ガソリン170円/Lは同じ条件です。
購入費はどちらも登録関連諸費用を含む支払総額とし、途中売却収入は支出から差し引きます。
15年間の総支出を円単位で比較
まず、比較の重要な点を整理しておきましょう。
長期保有モデルでは修理費を40万円、買い替えモデルでは15万円としていますが、買い替えモデルでは2台目の購入費が追加されます。
そのため、整備費が少なくなるだけでは購入費の増加を埋められないという構造です。
費用項目 15年保有 7年後買い替え
車両購入費合計 2,000,000円 4,200,000円
途中売却収入 0円 −400,000円
ガソリン代 637,500円 606,591円
自動車税種別割 465,500円 457,500円
車検・点検関連費 600,000円 550,000円
任意保険料 750,000円 750,000円
消耗品費 300,000円 250,000円
故障修理費 400,000円 150,000円
総支出 5,153,000円 6,564,091円
※ガソリン代は買い替え後の計算結果を円単位に四捨五入しています。その他の整備費や修理費、売却額は比較用の仮定であり、実際の市場価格ではありません。
総支出の差は、
6,564,091円−5,153,000円＝1,411,091円
となります。
つまり、15年間乗り続ける方が約141.1万円安いという結果です。
以前の概算で使用した656万5,000円ではなく、今回は各項目を円単位で再集計した656万4,091円を採用しています。
なお、比較の基本モデルでは15年保有側の自動車税を通常13回・重課2回としているため、実際の登録月によっては総額が変わります。
先ほどの2026年4月登録例で通常14回・重課1回を適用すると、15年保有の総額は514万9,000円、差額は141万5,091円となります。
このように、登録時期の違いも計算結果へ反映されます。
買い替えモデルの55万円・25万円・15万円はどう決めた？
比較の公平性を考えると、買い替え後の維持費を安く設定した理由も説明する必要があります。
まず、車検・点検関連費55万円は、2台とも比較的若い車齢のうちに使用することを想定した予算です。
最初の車では3年目と5年目、2台目では購入後3年目、5年目、7年目の車検を想定します。
つまり、15年間に実施する車検は合計5回です。
長期保有モデルの6回より1回少ない設定になります。
費用の区分 買い替えモデルの予算
最初の車の車検・点検 250,000円
2台目の車検・点検 300,000円
合計 550,000円
※車検費用と車検のない年の点検費用を含めた比較用の予算です。実際の法定費用を個別に積み上げた金額ではありません。
消耗品費25万円については、最初の7年間で10万円、次の8年間で15万円を想定しました。
タイヤ、バッテリー、ブレーキ関連部品などの交換予算です。
故障修理費15万円については、最初の車に5万円、2台目に10万円を配分しています。
長期保有モデルより少ないのは、同じ車を15年間使用する場合と比べ、古い車齢での使用期間が短くなるためです。
ただし、買い替えれば必ず故障が少なくなるとは限りません。
新しい車でも故障は起こりますし、車種や使用環境によって修理費は変わります。
今回の設定は、買い替えによって故障修理の予算を抑えられるケースを仮定したものです。
買い替えによる燃料費の節約はどのくらい？
最初の7年間は実燃費20km/Lです。
5,000km÷20km/L×170円×7年＝297,500円
買い替え後の8年間は実燃費22km/Lです。
5,000km÷22km/L×170円×8年＝約309,091円
合計は606,591円となります。
15年間同じ車に乗る場合の637,500円との差は30,909円です。
15年間で約3.1万円の燃料費削減にとどまります。
年間5,000km程度の使用では、実燃費が20km/Lから22km/Lへ改善しても、車両購入費の差を埋める効果は限定的です。
燃費の良い新車に乗り換えれば維持費も安くなると思いがちですが、購入費まで含めると結果は違ってきますね。
15年目の車の売却価格を含めると？
現金支出だけでは、15年目に残る車の価値を比較できません。
長期保有モデルは15年使用した車、買い替えモデルは8年使用した車が残ります。
一般的には車齢が若い方が高く評価される場合がありますが、実際の査定額は車種や需要、走行距離、状態によって異なります。
そこで、説明用として次の売却価格を仮定します。
15年保有した車は5万円、買い替え後8年使用した車は50万円です。
比較項目 15年保有 7年後買い替え
15年間の総支出 5,153,000円 6,564,091円
15年目の仮定売却額 50,000円 500,000円
売却額控除後の負担 5,103,000円 6,064,091円
※売却価格は比較結果を確認するための仮定であり、実際の査定相場を示すものではありません。
差額は961,091円です。
つまり、売却額を差し引いても、今回の条件では15年保有の方が約96.1万円安くなります。
ただし、実際に15年目で売却するとは限りません。
75歳以降も乗り続けるなら、その後の維持費や使用価値も考慮する必要があります。
反対に、75歳で車を手放す予定なら、売却価格を含めた比較が特に重要になります。
修理費や走行距離が変わると15年間の損得はどうなる？
今回の試算で最も注意したいのは、141.1万円という差額が、特定の条件で計算された結果だという点です。
修理費が増えたり、年間走行距離が変わったりすれば、総費用も変化します。
そこで、条件を一つずつ変更して、どの程度の違いが生まれるか確認してみましょう。
年間3,000km・5,000km・10,000kmで比較
まず、年間走行距離を変えた場合です。
燃費は15年保有モデルが20km/L、買い替えモデルは最初の7年間が20km/L、次の8年間が22km/Lとします。
ガソリン価格は170円/Lで固定し、その他の費用は基本モデルと同じとします。
年間走行距離 15年保有の総費用 7年後買い替え 差額
3,000km 約489.8万円 約632.1万円 約142.3万円
5,000km 約515.3万円 約656.4万円 約141.1万円
8,000km 約553.6万円 約692.8万円 約139.2万円
10,000km 約579.1万円 約717.7万円 約138.6万円
※燃料費のみを走行距離に応じて変更した試算です。実際には走行距離が増えるとタイヤ交換や整備費なども変化するため、現実の総費用をそのまま示すものではありません。
今回の条件では、走行距離が増えるほど、燃費の良い買い替えモデルとの差が少し縮まります。
しかし、年間10,000kmでも長期保有モデルの方が約139万円安い結果です。
これは、燃費差による節約額よりも、買い替え時の追加購入費の影響が大きいためです。
退職後に年間走行距離が3,000km程度へ減る場合は、燃費改善による節約効果も小さくなります。
私は、年間走行距離が少ない方ほど、新車の燃費性能だけを理由に買い替えるのではなく、購入費や安全性、使い勝手を含めて判断した方がよいと考えています。
修理費が増えると差額はどう変わる？
次に、15年保有モデルの故障修理費を変えてみましょう。
基本モデルでは40万円を設定しています。
その他の費用と買い替えモデルの修理費15万円は変えず、長期保有側の修理費だけを変更します。
15年保有の累計修理費 15年保有の総費用 買い替えとの差額
20万円 約495.3万円 約161.1万円
40万円 約515.3万円 約141.1万円
60万円 約535.3万円 約121.1万円
100万円 約575.3万円 約81.1万円
150万円 約625.3万円 約31.1万円
200万円 約675.3万円 約−18.9万円
※買い替えモデルの総支出656万4,091円を固定した計算です。差額がマイナスの場合は買い替えモデルの方が安くなります。
この表から分かるのは、修理費がある程度増えても、長期保有の経済的な優位性がすぐに失われるわけではないということです。
例えば、15年間の累計修理費が100万円になっても、現金支出では約81万円の差が残ります。
ただし、修理費100万円を使えば必ず安全に乗れるという意味ではありません。
故障内容や部品の供給状況、修理後の車両状態によっては、買い替えを選んだ方がよい場合もあります。
修理費はいくらで買い替えと同額になる？
15年保有モデルの総費用515万3,000円には、修理費40万円が含まれています。
そのため、修理費を除いた費用は475万3,000円です。
買い替えモデルの総費用656万4,091円との差を計算すると、
6,564,091円−4,753,000円＝1,811,091円
となります。
つまり、長期保有モデルの累計修理費が約181.1万円になると、両者の現金支出がほぼ同額になります。
ただし、これは修理費以外の条件を固定した場合の計算上の境界です。
実際に181万円まで修理を続けるべきという判断基準ではありません。
さらに、15年目の売却価格を差し引いた負担で比較すると、境界は変わります。
買い替えモデルの売却額控除後の負担は606万4,091円です。
長期保有モデルでは15年目の売却価格5万円を仮定しているため、修理費を除いた売却額控除後の負担は470万3,000円です。
差額は136万1,091円となります。
したがって、売却額を含めた比較では、長期保有側の累計修理費が約136.1万円になると両者の負担がほぼ並びます。
売却価格を考慮するかどうかで、損益分岐点が約45万円変わるわけですね。
売却価格が変わるとどうなる？
中古車の売却価格は、車種や市場の状況によって大きく変わります。
そこで、15年保有モデルの売却価格を5万円に固定し、買い替えモデルの15年目の売却価格だけを変えてみます。
買い替えモデルの15年目売却額 売却額控除後の費用差
20万円 約126.1万円
50万円 約96.1万円
80万円 約66.1万円
100万円 約46.1万円
※基本モデルの購入費・維持費を固定し、15年目の売却価格だけを変更した試算です。
買い替えモデルの車が高く売れるほど、長期保有との費用差は縮まります。
ただし、売却価格が高い車を選ぶために購入価格も上がるなら、その分を含めて再計算する必要があります。
リセールバリューだけを見て車を選ぶのではなく、購入費と維持費、最後の売却価格を一つの流れで考えることが大切です。
10年以上乗った車の修理費はいくら？買い替え判断の目安
10年以上使用した車では、数万円の修理から数十万円の高額修理まで、さまざまな支出が考えられます。
重要なのは、今回の修理費だけでなく、今後必要になりそうな整備と車の安全性を合わせて判断することです。
10年超の車で想定される修理費
修理・交換内容 参考費用
12Vバッテリー交換 1万〜4万円
タイヤ4本交換 3万〜8万円
ブレーキ関連整備 2万〜8万円
エアコン修理 3万〜20万円以上
オルタネーター交換 5万〜15万円
ショックアブソーバー交換 5万〜15万円
CVT・ATの大規模修理 15万〜50万円以上
※一般的な軽自動車やコンパクトカーを想定した参考範囲です。メーカーの統一料金ではなく、実際の金額は車種、部品代、工賃、故障範囲によって変わります。
これらの部品がすべて故障するわけではありません。
また、同じエアコンの故障でも、小さな部品の交換で済む場合と、大きな部品を交換する場合では金額が異なります。
修理費を確認するときは、見積書の合計金額だけでなく、どの部品にどのような不具合があるのか説明を受けましょう。
修理代30万円なら乗り続けるべき？
例えば、12年使用したコンパクトカーに30万円の修理が必要になったとします。
足回りや変速機、エンジンの状態が良好で、今回の修理によって今後3年間の使用が見込めるなら、継続保有を検討する価値があります。
30万円を3年間で割れば、年間10万円の負担です。
もちろん、修理後に3年間故障しないことが保証されるわけではありません。
一方、エアコンだけでなく変速機や足回りにも重大な不具合が見つかり、追加修理が必要になりそうなら判断は変わります。
例えば、今回の修理30万円に加えて、近いうちに変速機修理40万円、足回り修理15万円が必要になるとします。
合計は85万円です。
この場合は、車の現在の査定額と、買い替え候補の支払総額を比較した方がよいでしょう。
ディーラーでの相談経験を踏まえると、私は一つの故障を直せば安心して使える車なのか、複数の大きな故障が重なっている車なのかを分けて考えることが重要だと感じています。
同じ30万円の修理でも、車の状態によって判断は変わります。
修理見積書で確認したい5つのこと
高額修理を判断するときは、次の点を確認してみましょう。
- 故障原因：どの部品が壊れているのか
- 安全性：今すぐ修理が必要な不具合なのか
- 費用内訳：部品代と工賃はいくらなのか
- 追加整備：近いうちに交換が必要な部品はないか
- 修理後の見通し：今後何年間の使用を想定できるか
特にブレーキや操舵装置、タイヤなど安全に直結する不具合は、費用だけを理由に修理を先延ばしにしてはいけません。
危険性を指摘された場合は、必要な整備が完了するまで運転を控えることも必要です。
一方、修理方法によって費用が変わるケースもあります。
適合する再生部品や中古部品が利用できる場合もありますが、品質や保証、部品の供給状況を確認しましょう。
また、高額修理の前には現在の査定額を調べておくと判断しやすくなります。
修理に30万円かけても査定額が30万円上がるとは限らないため、修理して使う場合と、修理せず買い替える場合を分けて比較することが大切です。
75歳まで安全に乗るには？車選びと免許更新の注意点
15年間の費用が安くても、安全性や使い勝手に不安があれば、長期保有が最善とは限りません。
60歳で車を選ぶときには、現在の生活だけでなく、70代になったときの運転環境も考えておきたいところです。
15年間で安全装備は古くなる？
例えば、2026年に60歳で新車を購入した場合、75歳になるのは2041年です。
2026年時点で新しい安全装備を備えていても、2041年には15年前の技術になります。
現在の乗用車には、衝突被害軽減ブレーキ、ペダル踏み間違い時の加速抑制装置、車線逸脱警報、先進ライトなどの安全装備があります。
ただし、装備の性能や作動条件は車種によって異なり、すべての事故を防げるわけではありません。
また、2041年にどのような安全技術が普及しているかを現時点で断定することもできません。
それでも、長期保有を考えるなら、購入時に安全装備の内容を慎重に選ぶ意味は大きいでしょう。
70代でも扱いやすい車の条件
安全装備と合わせて確認したいのが、車そのものの扱いやすさです。
特に、運転席からの視界、乗り降りのしやすさ、駐車時の車両感覚、スイッチ類の操作性は大切になります。
例えば、運転席から斜め後方が見えにくい車では、車線変更や駐車時に負担を感じる場合があります。
また、シートが低すぎたり高すぎたりすると、乗り降りが大変になることもあります。
購入時には短時間の試乗だけでなく、実際に駐車操作や乗り降りを試してみましょう。
今の自分が快適に運転できるかだけでなく、10年後にも無理なく扱えそうかという視点が役立ちます。
75歳になったら免許返納が必要？
75歳になっただけで、自動的に運転免許の返納が義務になるわけではありません。
警察庁が案内する高齢運転者の免許更新制度では、更新期間満了日の年齢に応じて必要な検査や講習が定められています。
主な制度は次のとおりです。
対象 主な制度
更新期間満了日に70〜74歳 高齢者講習
更新期間満了日に75歳以上 認知機能検査と高齢者講習
75歳以上で一定の違反歴がある方 運転技能検査の対象となる場合がある
※警察庁が案内する制度の概要です。運転技能検査には対象となる違反や免許の種類などの条件があります。最新の手続きは警察庁や都道府県警察の公式案内で確認してください。
認知機能検査と運転技能検査は別の制度です。
また、制度上の検査を通過したからといって、あらゆる運転場面で安全が保証されるわけではありません。
運転に不安を感じることが増えた場合は、本人の状態を踏まえて家族や専門機関に相談しましょう。
60代の車購入では契約の終了条件も確認する
60代で車を購入するときは、現金購入だけでなく、残価設定クレジットなどを検討する方もいるでしょう。
過去には、スズキ販売会社が「安心60プラン」という高齢者向けの購入プランを案内した事例があります。
株式会社スズキ自販長崎が2021年6月12日に紹介した内容では、当時の所定条件を満たす場合に、運転継続が困難になった際の車両返却や契約終了に関する特約が説明されていました。
ただし、これは2021年時点の案内であり、2026年現在も同じ条件で利用できることを示すものではありません。
残価設定クレジットを利用する場合は、分割手数料、最終回の残価、返却条件、途中解約時の取り扱いを確認してください。
今回の15年間の費用比較は現金一括購入を前提としているため、ローンを利用する場合は金利や手数料を別途加える必要があります。
60歳から75歳まで、修理と買い替えをいつ判断する？
私なら、60歳で購入した車を最初から15年間必ず乗ると決めるのではなく、5年ごとに状態を見直す計画をおすすめします。
特に70歳前後は、車の状態だけでなく、今後の生活や運転環境を考える節目になるでしょう。
60〜65歳：長期保有の土台をつくる
購入後の最初の5年間は、基本的な点検整備を丁寧に続ける時期です。
エンジンオイル、タイヤ、ブレーキ、バッテリーなどを適切に管理し、整備記録を残しておきましょう。
退職によって走行距離が変わった場合は、実際の燃料費や保険料も確認します。
この時期に年間維持費を把握しておくと、その後の資金計画が立てやすくなります。
65〜70歳：今後5年間の修理費を確認する
購入から5〜10年が経過すると、消耗品交換や経年劣化への対応が必要になる場合があります。
車検の際には、今すぐ必要な整備と、今後数年間で必要になりそうな整備を分けて説明してもらうとよいでしょう。
例えば、今後3年間で30万円程度の整備が見込まれる場合、その金額と買い替え費用を比較します。
車の状態が良好で、安全性にも問題がなければ、継続保有が合理的な場合もあります。
反対に、重大な故障が繰り返される場合は、早めに買い替え候補を調べておくと安心です。
70〜75歳：残りの使用期間を考える
70歳を超えたら、車の状態に加えて、運転する本人の負担にも目を向けたいところです。
夜間運転や駐車操作に不安がないか、長距離運転で疲れやすくなっていないかなどを確認しましょう。
例えば、73歳で30万円の修理が必要になったとします。
75歳までの2年間だけ使用する予定なら、修理費は年間15万円に相当します。
一方、80歳まで7年間使用すると仮定すれば、年間約4万3,000円です。
同じ30万円でも、今後の使用予定によって負担の受け止め方は変わります。
ただし、修理費を年数で割った金額だけで判断してはいけません。
修理後の安全性や追加故障の可能性、本人の運転状況を合わせて考えることが大切です。
車を手放した後の移動費も比較する
75歳で車を手放す場合は、タクシーや公共交通機関の費用も考えておきましょう。
例えば、タクシー代が月15,000円、公共交通機関が月5,000円なら、年間の移動費は24万円です。
一方、車を保有し続ける場合には、税金、保険、車検、燃料、修理などが必要になります。
仮に年間維持費が30万円なら、車を手放した場合の移動費24万円との差は年間6万円です。
もちろん、これは説明用の仮定です。
公共交通機関が充実した地域と、車がなければ買い物や通院が難しい地域では、必要な移動費が大きく変わります。
私は、75歳までの車の費用を考えるなら、車を維持する費用だけでなく、車がない生活に必要な費用も比較することをおすすめします。
車を持ち続けること自体が目的ではなく、安心して移動できる暮らしを維持することが大切だからです。
15年間の費用比較から考える、60代の車購入で本当に大切なこと
今回の試算では、15年間乗り続ける方が経済的に有利という結果になりました。
しかし、私が注目したいのは、141.1万円という差額そのものよりも、その差額が何によって生まれているかという点です。
まず、燃費の改善だけでは、追加の車両購入費を埋めにくいことが分かりました。
年間5,000kmという条件では、燃費が20km/Lから22km/Lに改善しても、15年間の燃料費差は約3.1万円です。
一方、買い替えには220万円の新車購入費が発生します。
最初の車を40万円で売却しても、差し引き180万円の支出が増えることになります。
つまり、今回の比較で長期保有が有利になった主な理由は、2台目の購入を避けられることです。
次に、修理費が増えても、すぐに買い替えが経済的に有利になるわけではありません。
基本モデルでは、累計修理費が40万円から100万円に増えても、長期保有側に約81万円の現金支出上の優位性が残ります。
ただし、修理費が増えた理由が重要です。
例えば、エアコンや電装系の修理が中心で、エンジンや変速機、車体の状態が良好なら、継続保有を検討する余地があります。
一方、重大な故障が複数重なり、今後も大きな修理が必要になりそうなら、費用面でも安全面でも買い替えを考える理由になります。
私は、車の買い替え時期を年数だけで決めるのではなく、今後3〜5年間の修理見込みと生活環境を合わせて判断することが現実的だと考えています。
また、15年保有と7年後買い替えは、必ずしも二者択一ではありません。
10年目や12年目に買い替える方法もありますし、車を手放して公共交通機関へ切り替える選択もあります。
今回のモデルでは、15年間乗り続ける方が安くなりましたが、これはすべての人に15年保有をすすめる根拠ではありません。
購入する車種、年間走行距離、修理費、保険料、売却価格、運転する方の状態によって最適な選択は変わります。
私なら、60歳で車を購入するときには、まず10年間を一つの目標にします。
そして70歳前後で車の状態を点検し、75歳まで乗り続けるか、新しい安全装備を備えた車へ買い替えるか、車を手放すかを改めて検討します。
車を15年間乗り切ることより、その15年間を無理なく、安全に過ごせることの方が大切だと思うからです。
まとめ：60歳で買った車を75歳まで乗るなら総費用と安全性を比較しよう
60歳で200万円のコンパクトカーを購入し、年間5,000km、実燃費20km/L、ガソリン170円/Lで15年間使用するモデルでは、総費用は515万3,000円となりました。
一方、67歳で220万円の新車へ買い替えるモデルでは、15年間の総支出が656万4,091円となります。
差額は141万1,091円で、長期保有の方が約141.1万円安い結果です。
ただし、15年目の売却価格をそれぞれ5万円と50万円に仮定して差し引くと、負担の差は約96.1万円に縮まります。
また、15年保有モデルの累計修理費が約181.1万円になると、今回の条件では現金支出がほぼ同額になります。
売却価格を含めた比較では、その境界は約136.1万円です。
これらはあくまで一定条件での独自試算であり、将来の修理費や売却価格、税金を保証するものではありません。
特に13年を超える車では、自動車税種別割や重量税の重課が関係する場合があるため、初度登録年月と税額表を確認する必要があります。
私は、60歳で車を購入するなら、10年目を一つの見直し時期とし、その時点で車の状態や修理費、安全装備、生活環境を確認する方法がよいと考えています。
長く大切に乗ることも、必要なタイミングで買い替えることも、どちらも価値のある選択です。
数字だけで損得を決めず、ご自身の暮らしに合った安心できるモーターライフを選んでいきましょうね。
よくある質問
60歳で購入した車を75歳まで15年間乗れますか？
適切な点検整備を続け、車の状態が良好であれば可能です。
ただし、15年間故障しないという保証はありません。走行距離や使用環境、整備履歴によって判断しましょう。
15年間の車の維持費はいくらですか？
今回のモデルでは、購入費200万円を含めた総費用が約515.3万円です。
購入費を除いた維持費は約315.3万円となります。駐車場代やローン金利などは含めていません。
15年乗るのと7年後に買い替えるのはどちらが安いですか？
今回の条件では、15年間乗り続ける方が現金支出で約141.1万円安くなりました。
15年目の仮定売却価格を差し引いた場合は、約96.1万円の差になります。
修理代が30万円なら買い替えるべきですか？
30万円という金額だけで買い替えを決める必要はありません。
修理後に何年間使用できそうか、ほかに重大な故障がないか、安全性に問題がないかを確認して判断しましょう。
13年を超えると自動車税は高くなりますか？
一定の経年重課対象となるガソリン車では、自動車税種別割や自動車重量税が増える場合があります。
実際の適用時期は初回新規登録年月や課税年度、車両区分によって異なります。
75歳になったら免許返納が必要ですか？
75歳になっただけで免許返納が義務になるわけではありません。
ただし、更新期間満了日に75歳以上となる方は認知機能検査などの制度が関係し、一定の違反歴がある方には運転技能検査が必要となる場合があります。
退職後に走行距離が減るなら買い替えは不要ですか？
走行距離が少ないほど燃費改善による節約効果は小さくなりますが、買い替えが不要とは限りません。
車の状態、安全装備、乗り降りのしやすさ、今後の使用予定を含めて判断しましょう。
計算条件と確認に使用した主な公的資料
今回の総費用は、車両購入費、走行距離、燃費、ガソリン価格、修理予備費などを設定した独自試算です。
車検・点検費、消耗品費、故障修理費、将来の売却価格については、特定車種の実測データや販売店の確定見積額ではありません。
制度や統計の確認先としては、一般財団法人自動車検査登録情報協会の「わが国の自動車保有動向」、総務省および地方自治体の自動車税種別割に関する案内、国土交通省の「自動車重量税額表」、警察庁の「高齢運転者の運転免許更新等に関する制度」が挙げられます。
また、スズキの安心60プランについては、株式会社スズキ自販長崎による2021年6月12日の案内を過去の制度事例として扱っています。
なお、これらの資料について、今回の記事作成時に公式サイトの最新版との照合を完了したものではありません。税制や免許制度、購入プランの条件は変更される可能性があるため、実際の購入や手続きの前には各機関の最新の公式情報を確認してください。
杉原健一（すぎはら けんいち）
モーターライフ・アドバイザー
長年メーカー直営ディーラーで、お客様の車選びや維持管理に関する相談に携わってきた経験をもとに、初心者や50代・60代の方にも分かりやすい情報をお届けしています。
車を長く大切に乗ることも、新しい車へ買い替えることも、それぞれに良さがあります。これからも皆さんが安心して自分らしいモーターライフを楽しめるよう、丁寧に情報をお伝えしていきますね。
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